2021年01月26日 05時00分 公開
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新型コロナで「男女間の賃金格差」が拡大? Gartnerが語るこれからの人事パンデミックがもたらした人事の課題【前編】

企業活動に大きな混乱を引き起こした新型コロナウイルス感染症は今後、人事部門にどのような影響を及ぼすのか。Gartnerに聞いた。

[Patrick Thibodeau,TechTarget]

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 調査会社Gartnerの人事調査責任者を務めるブライアン・クロップ氏によると、2020年の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)と社会不安の増大は、2021年の人事動向に大きな影響を与えるという。

 COVID-19のパンデミックは、前例がないほどテレワーク実践の動きを広げた。2021年には、男性と女性の賃金格差が広がる可能性があるとクロップ氏は言う。パンデミック終息後、男性は女性よりもオフィス勤務に戻る可能性が高いためだと同氏は説明する。

 労働力も2021年にはますます国際的になる傾向がある。企業は遠隔地の従業員をサポートすることに慣れつつある。国に関係なく、これは2021年に重要な人事動向になる可能性がある。

 昨今では人種差別や女性差別などを問題視する社会正義運動に対し、企業はより活発な社会活動が求められている。「有言実行しなければ従業員は会社を離れていく」とクロップ氏は述べる。

 米TechTargetはクロップ氏に、2021年の人事動向に関する見解を聞いた。

新型コロナが男女賃金格差を広げる理由

―― オフィス勤務に永久に戻ることはなく、フルタイムまたはパートタイムで在宅の仕事を続ける従業員は、全体の何パーセントになると考えますか。

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