新型コロナウイルス感染症(COVID-19)をこれ以上拡散させないために、企業の間で在宅勤務などのテレワークを実施する動きが加速する中、テレワークの長所と短所についても認知が広まっている。セキュリティを保ちながら、利便性も損ねないテレワークを実現するには何が必要だろうか。
前編「『Zoom』だけじゃない、新型コロナ対策の在宅勤務に役立つITツールとは?」、中編「新型コロナウイルス感染対策の在宅勤務で『UEM』『EMM』の重要性が高まる理由」に続き、本稿はテレワークのインフラ、従業員エクスペリエンスについて解説する。
職場では専用ネットワーク回線を提供する事業者が、SLA(サービスレベル契約)でアップタイム(稼働時間)を保証していることが一般的だ。従業員が自宅のインターネット回線を使って作業する場合、会社はその接続性を管理できない。
調査会社Forrester Researchのアナリストであるアンドリュー・ヒューイット氏によると、コンシューマー向けのWebサービスを使用する従業員がWeb会議サービスやコラボレーションツールを利用するには、最低でも50Mbpsのネットワーク接続が必要だという。通信費用が発生する場合は、会社の経費としての精算を検討する必要がある。
VPNで保護された接続の使用を従業員に義務付けたとしても、従業員が自宅で契約している回線を使用することになり、適切な回線でなければ接続できない可能性がある。従業員のインターネット使用データ量に上限がある場合も接続の問題が発生する。
会社側のネットワークゲートウェイも接続の弱点にならないように、IT部門は確認する必要がある。
「巣ごもり消費」「応援消費」「エシカル消費」 withコロナ時代の消費トレンドまとめ
「ITmedia マーケティング」では、気になるマーケティングトレンドをeBookにまとめて不定...
中小企業のDX支援へ「HubSpot CRM」と「Eight 企業向けプレミアム」が機能連携
名刺情報をコンタクト情報と同期させることでユーザー企業は社員が個別に蓄積してきた名...
「E-Waste」最新事情 国民一人当たりで最も多くの電子廃棄物を排出しているのは?
マーケターの頭の片隅を刺激するトピックをインフォグラフィックスで紹介。