2021年01月28日 05時00分 公開
特集/連載

人事部門は「ギグエコノミー」「BLM」にどう対処すべきか? Gartnerが助言パンデミックがもたらした人事の課題【後編】

人事部門を取り巻く状況はどう変化するのか。そうした変化の中で、従業員とどう向き合えばよいのか。Gartnerに聞く。

[Patrick Thibodeau,TechTarget]

関連キーワード

Gartner | 人事


 米TechTargetは調査会社Gartnerの人事調査責任者であるブライアン・クロップ氏に、2021年の人事動向に関する見解を聞いた。前編「新型コロナで『男女間の賃金格差』が拡大? Gartnerが語るこれからの人事」は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)に伴う働き方の変化が、男女の賃金格差の拡大をもたらすというクロップ氏の考えを紹介した。後編である本稿は、企業に今後起こり得る変化と、従業員への向き合い方を聞く。

―― テレワークの広がりやリモートアクセスを支援するツールの充実により、国際的な労働力の使用が増加するのでしょうか。

クロップ氏 確実にそうなるだろう。テレワークへの移行に伴い、特定の場所に1000人あるいは500人といった大人数がいる必要性はなくなった。

「ギグエコノミー」「BLM」に人事部門はどう向き合うか

―― この国際的な変化の一環として、請負業者や「Fiverr」などのクラウドソーシングの使用が増えると考えますか。

クロップ氏 「ギグエコノミー」(Gig Economy:インターネット経由で単発や短期の仕事を請け負う働き方)を実現する幾つかのサービスでは成長が見込める。ただし多くの人が予測しているほどには成長しないだろう。

ITmedia マーケティング新着記事

news144.jpg

動画の重要性 「増している」が85% 動画コンテンツの内製化率は前年比倍増――アライドアーキテクツ調査
アライドアーキテクツが「企業のDX推進における動画活用の実態調査 2021」を実施。デジタ...

news066.jpg

これもアマゾンエフェクト? 米国で激減するあの人名の話
マーケターの頭の片隅を刺激するトピックをインフォグラフィックスで紹介。

news154.jpg

電通「2020年 日本の広告費」 総広告費は大幅減でもインターネット広告費は成長を維持
2020年の日本の総広告費は6兆1594億円で前年比88.8%。東日本大震災があった2011年以来9...