2021年02月01日 05時00分 公開
特集/連載

「Zoom普及でオフィス勤務消滅」があり得ない“これだけの根拠”コロナ共存時代のテレワーク動向【前編】

企業の間でテレワークを推奨する動きが広がり、新型コロナウイルス感染症の収束後も定着すると予測する識者は少なくない。だがコミュニケーションの課題からそれを否定する声もある。

[Patrick Thibodeau,TechTarget]

関連キーワード

Gartner


 家電業界は、将来的に登場する製品の見通しが付きやすい傾向にある。例えば多機能テレビや高性能ロボット、スマートフォン、スマートホームなどの分野で今後登場する製品は、ある程度想像できる。だが技術見本市「CES 2021」で実施されたテレワークの動向に関する議論では、それほど確実な未来は見通せなかった。

デジタル環境ではカバーしきれないコミュニケーションシーンも

 CES 2021内の幾つかの仮想会議に登壇した講演者とパネリストは総じて「テレワークへの移行は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)が落ち着いた後も続く」と述べた。より多くの人がテレワークを続けるという考えだ。ただし異論も少なくない。

ITmedia マーケティング新着記事

news089.png

中小企業のDX支援へ「HubSpot CRM」と「Eight 企業向けプレミアム」が機能連携
名刺情報をコンタクト情報と同期させることでユーザー企業は社員が個別に蓄積してきた名...

news065.jpg

「E-Waste」最新事情 国民一人当たりで最も多くの電子廃棄物を排出しているのは?
マーケターの頭の片隅を刺激するトピックをインフォグラフィックスで紹介。

news154.jpg

「不祥事によって購入・利用意向が下がる」 回答者の6割以上――ネオマーケティング調査
20〜69歳の男女1000人に聞いた、広報のリスク管理に関する調査の結果です。