企業文化変革に効くコミュニケーションツール【前編】
コロナ禍の企業文化は「ダイバーシティー&インクルージョン」の視点で醸成する
パンデミックに伴いテレワークが当たり前になった今、企業文化にも変化の必要性が生じている。企業は自社の企業文化をどのように見直せばよいのか。鍵となるのが「ダイバーシティー&インクルージョン」の視点だ。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)は、企業にとって想定外の事態だった。企業は総じて、オフィスワークからテレワークへの大規模な移行には備えていなかったと考えられる。
テレワークはしばらくの間続きそうだ。全ての業務がテレワークに置き換わったわけではないものの、テレワークを標準にした企業は雇用慣行を再考している。
既にテレワークをしている従業員だけでなく、新入社員が守るべき仕事の基本ルールと求められるパフォーマンスも変わった。企業が直面する大きな課題は、組織を“個々の従業員の集まり”以上のものにする文化を構築し、育てることだ。
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テレワーク普及で脚光の「ダイバーシティー&インクルージョン」
パンデミック時代の企業は、収益以外の要素にも目を留めるべきだ。一般的にテレワークに従事する従業員は、理想的とはいえない労働条件で苦労している。隔離されたテレワーク環境での業務は、従業員の心身の健康をむしばむ可能性がある。
COVID-19が流行する以前、テレワーク下における従業員の心身の健康支援や企業文化の醸成は、企業が解決すべき課題としての優先順位は高くなかった。今では企業にとって重要な課題となりつつある。
こうした中で企業が注力し始めているのが、ダイバーシティー&インクルージョン(D&I:人材の多様性を広げ、それを受容する文化を形成すること)への取り組みだ。国によって程度や内容に差はあるものの、企業はD&Iに取り組むことを法律で義務付けられている。ただし企業文化や共通の価値観を法制化することはできない。文化は有機的な人の相互作用の副産物だ。
コミュニケーションツールは、テレワーク中の従業員同士の空間的な距離を縮めるのに役立つ。オフィスワークで作り上げてきた企業文化を完全に再現することはできないが、D&Iのさらなる取り組みをサポートするための助けになる。
後編は、コミュニケーションツールが企業文化醸成に果たす役割を紹介する。
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