地方への移住が加速、「STEM」が成長――McKinseyが示す“コロナ後の世界”：小売業や飲食業は苦戦か

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック収束後、雇用市場はどう変化するのか。McKinsey & Companyの調査結果を基に考察する。

[Patrick Thibodeau，TechTarget]

　経営コンサルティング企業McKinsey & Company（以下、McKinsey）の調査部門であるMcKinsey Global Instituteの新しい調査によると、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）収束後の職場は、従業員がこれまで慣れ親しんできた職場から大きく変わる。さまざまな仕事がなくなり、何百万人もの従業員を再訓練する必要が生じる。さらに学位の有無ではなく従業員のスキルと能力に焦点を当てて、役職の概念が再考されることになるだろう。

　McKinseyのパートナーであり調査レポート「The future of work after COVID-19」の著者であるスーザン・ルンド氏によると、レジャーや旅行の需要は再び伸びるものの、企業の出張はパンデミック発生以前より減少する。パンデミックを通して企業はWeb会議を「実際に開催することができ、非常に効果的な手段だと学んだ」とルンド氏は語る。McKinseyは、Web会議がより快適に使えるようになると期待している。

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　ルンド氏によると、最も減る可能性が高いのは社内会議のための出張だ。幹部が「たった1時間の会議のためだけに飛行機に乗ることは二度とない」と話すのを、同氏は何度も耳にしているという。McKinsey Global Instituteのパートナーであるアヌー・マドガカー氏は「企業が通常の業務形態に戻ることがないのは明らかだ」と述べる。

新型コロナ収束後の世界、雇用市場はどう変わる？