テレワークのメリットを引き出す従業員管理法【前編】

テレワーク社員のメンタルを守るMicrosoft、Cisco製品の機能とは？

テレワーク導入が拡大する中で、課題となるのは従業員にかかるストレスだ。ベンダー各社はそれぞれが提供する製品に、従業員の心理状況を把握する機能を追加している。

公開 2021年06月09日 05時01分

更新 2022年09月16日 19時12分

著者

Mike Gleason

[TechTarget]

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　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）が起きて以来、テレワークとオフィスワークを組み合わせたハイブリッドな働き方への移行が拡大している。こうした中、テレワーク中の従業員が燃え尽き症候群に陥るのを防ぐことが、企業にとって課題となっている。こうした課題への対処に役立つIT製品を模索するベンダーもある。

従業員のメンタル保護のためにMicrosoftやCiscoが提供する機能とは

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テレワークの課題

　MicrosoftやCisco Systems、Citrix Systemsなどのベンダーは、ハイブリッドな働き方に合わせて自社の製品やサービスの機能を調整し、ユーザー企業が従業員の心理状態について詳しい洞察を得られるようにしている。

　Microsoftが2021年3月に実施した調査によると「パンデミック中のテレワーク移行に成功した」と答えたのは経営幹部が61％だったのに対し、従業員はわずか38％だった。同社の役員であるジャレッド・スパタロ氏は、テレワークのメリットを得ていない人を支援する方法を見つける必要があると主張する。一方で国際会計事務所・コンサルティング会社PricewaterhouseCoopers（PwC）が2021年1月に公開した調査結果によると、テレワーク従業員の55％は、パンデミックが収束したとしても週に最低3日はテレワーク勤務をしたいと考えていた。

　企業が今後もテレワークを継続させるには、従業員の過度のストレスを監視する技術が必要になる。Microsoftは2021年、企業内の知識や学習コンテンツなどを共有し、従業員エクスペリエンスを高めるためのサービス「Microsoft Viva」を発表した。Microsoft Vivaは、従業員のウェルネス（健康増進）を支援する機能も備える。例えばMicrosoft Vivaの「MyAnalytics」機能は、従業員の働き方に基づいて、休憩時間の確保を勧めたりする。匿名化したデータを管理者に提供し、勤務時間外の会議や過度の会議がチームのストレスになる恐れを知らせる。

　2021年夏に、CiscoはWeb会議ツール「Cisco Webex」のプロフィール表示機能「People Insights」に、新たな会議支援機能を追加する。いつも会議に遅れる従業員にはスケジュールの変更を促すなど、その従業員に合わせた提案をする機能だ。管理者向けに匿名化した従業員データを提供し、管理者が従業員の会議参加のおおまかな傾向を知ることができるようにした。

　Citrixはデジタルワークスペース製品群「Citrix Workspace」に、健康状態に的を絞ったアプリケーションを組み込んだ。このアプリケーションを使うと、企業はアンケートによって従業員の満足度を追跡したり、従業員の表彰といったポジティブなニュースを発表したりできる。

　次回は、従業員管理の注意点を説明する。