湾岸諸国の医療IT事情【前編】
コロナ禍が早めた「デジタルヘルスケア」の普及 湾岸諸国で急進の医療IT改革
湾岸諸国の医療機関では、生活習慣病をはじめとする慢性疾患の管理に医療ITを活用する機運が高まっている。その要因とみられるのが、コロナ禍をきっかけとした健康意識の変化だ。何が起きているのか。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）の中、湾岸諸国の医療機関は前例を見ないプレッシャーにさらされている。湾岸諸国も世界の他の国や地域に違わず、従来の治療プロセス（特に感染症の追跡と患者の隔離治療）について再評価を迫られた。
危機が収まるにつれて、医療政策についての重要な教訓が得られ、「デジタルヘルスケア」への移行が加速している。ここで言うデジタルヘルスケアとは、医療ITとデジタルコミュニケーションを広く網羅した概念だ。デジタルヘルスケアは医療をよりシンプルにして受診を容易にし、医療費を下げることが期待されている。
中東・北アフリカで注目される、慢性疾患のケア技術
湾岸諸国および中東では、がんや糖尿病といった非感染性疾患（NCDs）が急増している。コロナ禍で運動不足が続く不健康な生活習慣が原因とみられる。
国際糖尿病連合（IDF）によると、2019年に中東・北アフリカ（MENA）地域では20～79歳の成人5500万人以上が糖尿病を抱えて暮らしている。この数字は2045年までに1億800万人に増加するとIDFは予測する。これを受けて、この地域の各政府は病気の傾向を追跡し、慢性疾患の患者が治療スケジュールを守るよう監視する技術に目を向け始めている。
湾岸諸国で急進する「デジタルヘルスケア」の最前線
ドバイに拠点を置く医療機関King's College Hospital Londonで、感染症管理・情報科学担当コンサルタントを務めるアーロン・ハン氏によると、湾岸諸国は医療プロセスの破壊と変革の最前線にある。パンデミックがこの地域における医療技術の普及を早めているという。
「COVID-19によって人々は健康の大切さを再認識し、健康と経済活動に密接な関係があることが明らかになった」とハン氏は指摘。病気ではないこと、そしてウェルネス（健康で生き生きとした人生を実現すること）の価値を評価し、実現に必要なデジタルツールやインフラを構築するための投資が加速していると説明する。
パンデミックの最中に恩恵をもたらした技術の一例として、ハン氏はビッグデータとAI（人工知能）技術を挙げる。電子カルテの他、電話やアプリケーションを利用した遠隔医療、相互運用性、情報交換など、幅広い場面でこうした技術の導入が進んでいる。
ハン氏によれば、地域医療に破壊的イノベーションをもたらす技術は、慢性疾患の管理をはじめ、個別化医療やウェルネス、予防医療へのアプローチを可能にするため、ますます導入が進んでいる。重要な技術として同氏は、ポイントオブケア装置（クリニックや病室など「患者の近く」で使う医療機器の総称）、生体情報を継続的にモニタリングする装置、大規模データ群の分析などを挙げる。
中編は湾岸諸国の医療ITへの投資動向を解説する。
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