現場で撮ったスマホ動画も教材に　「マイクロラーニング」用教材の作り方

「マイクロラーニング」は人材開発に効果を発揮する可能性がある。企業がマイクロラーニング用の教材制作や研修の実施を成功させるためのヒントを4つ紹介する。

公開 2021年09月22日 05時00分

更新 2022年12月29日 11時45分

著者

Eric St-Jean

[TechTarget]

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　前編「『マイクロラーニング』とは？　短時間でトピックごとに学べる研修方法」は、トピックを細かく区切って学習時間を短くした研修手法「マイクロラーニング」のメリットを紹介した。ここからは企業の人材開発（L＆D）部門が、マイクロラーニングを自社の研修に組み込む際の助けになるヒントを10個紹介する。中編である本稿は、そのうちの4つを解説する。

ヒント1．適切な研修サービスを使用する

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　L＆D部門やIT部門のリーダーは、自社のマイクロラーニング教材を管理するのに最適なサービスを決める必要がある。選択肢は幾つかある。

研修の受講状況を管理できる「学習管理システム」（LMS）
ユーザーエクスペリエンス（UX）を重視し、従業員の好みや目標に応じて教材をお薦めする「学習体験向上プラットフォーム」（LXP）
マイクロラーニング専用の研修サービス

　いずれにしてもL＆D部門は、教材を従業員に共有し、従業員の受講状況を追跡するサービスを利用する必要がある。

ヒント2．教材の開発を従業員に依頼する

　L＆Dにおいて、現場で働く従業員の生の声や経験は貴重な資源だ。マイクロラーニングの教材開発では、L＆D部門は現場の従業員に、スマートフォンやタブレット、ノートPCなどのモバイル端末を使って研修用動画を作ってもらうといった取り組みができる。例えば詰まった排水管の修理に熟練している不動産管理者がいるとする。その管理者なら、不動産会社の研修生向けに、このトピックに関する短い動画を録画できる。

ヒント3．研修ガイドラインと、教材承認プロセスを確立する

　L＆D部門のリーダーやその他の関係者は、研修実施用ガイドラインを考案する必要がある。L＆D部門は、短時間で学べるマイクロラーニングと詳細に学べる従来型のeラーニングをどう使い分けるか、マイクロラーニング用教材をどのように開発するかなどをガイドラインに定める。

　こうしたガイドラインはデジタル研修の一貫性を確保するのに役立つ。ガイドライン作成の一貫としてL＆D部門リーダーは、従業員が作成、共有する教材内容を規定し、承認するルールやプロセスを整備する必要がある。こうした承認プロセスにより、教材開発者は企業が定めた基準をクリアした教材を共有でき、従業員は基準をクリアした教材のみで学べるようになる。

ヒント4．必要な研修に専念するよう従業員に指示する

　マイクロラーニングは、小さなトピックごとに情報を提供する。そのため従業員は学習する必要のあるトピックのみに専念でき、他のトピックを飛ばすことが可能だ。例えば表計算ソフトウェア「Microsoft Excel」の特定機能について疑問を持つ従業員がいたとする。マイクロラーニングを活用すれば、Microsoft Excelの全機能を完全に網羅する研修ではなく、その特定機能にのみ関連する講座を受講できる。L＆D部門は自身に役立つトピックのみを学習するよう従業員に促すことが可能だ。

　後編は、残る6つのヒントを紹介する。