ストレージベンダー再編の影響【後編】

Western Digital分割がもたらす「SSD再編」どころじゃない「HDDのあれ」

Western Digitalが計画を公表しているHDDおよびSSD事業の分割。この計画は、SSDとHDDのそれぞれの分野に、同社の分社化だけにはとどまらない重大な変化をもたらす可能性がある。何が起きるのか。

公開 2024年10月15日 05時02分

[TechTarget]

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　HDDとSSDの事業を2024年内に分割することを公表しているWestern Digital。この分社化は単に同社の問題にとどまらず、SSDとHDDの双方の分野にも“重大な転換点”になり得る変化をもたらす可能性がある。何が起きる可能性があるのか。

Western Digital分割後の本当の波乱は「HDDのあれ」

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HDDはこれからどうなるのか？

　Western Digitalの事業がHDDとSSDに分社化することで、SSDとNAND型フラッシュメモリの分野ではさらなる事業の統廃合が進む可能性がある。2021年ごろから、キオクシアとWestern Digitalの合併がうわさされてきた。Western DigitalからSSDとNAND型フラッシュメモリの事業がスピンオフした後、2社が合併に乗り出す可能性は否定できない。だがその話について、正式な話はまだ出てきていない。

　一方のHDDの分野では、「企業の合併はない」とたいていの業界関係者はみている。Western Digital、Seagate Technology、東芝デバイス&ストレージのHDD大手3社に、近い将来に統合を匂わせる兆候はないということだ。

　Western Digital、Seagate Technology、東芝デバイス&ストレージの中で買収の対象になるとすれば、まず東芝デバイス&ストレージが挙げられる。だが「Western DigitalとSeagate Technologyがそれに乗り出すことはまずなさそうだ」とバーンズ氏は語る。

　仮に3社しかないHDDベンダー同士の買収案件が持ち上がれば、顧客にとっては不利益が生じる可能性がある。「規制当局には反競争的だと見なされるはずだ」とバーンズ氏は指摘する。

　HDDベンダー各社の顧客にとっても規制当局にとっても、市場に3社が存在し続けることにメリットがあるのだ。「2社になれば供給の多様性確保は困難になり、交渉の余地が少なくなる」とチェン氏は話す。

　とはいえ、そうした話はベンダー各社の社内の事情を考慮していない。各社がHDD事業を続けられるかどうかは、競争力のあるHDD製品を供給する役割を担い続けられるかどうかの問題でもあるのだ。「HDDベンダー各社は、今後は容量増大に主眼を置いた製品ロードマップの実現に力を注いでいくことになる」（チェン氏）