多要素認証製品／サービスを手掛けるベンダーは非常に多い。いかに下調べをして準備を整えた上で評価プロセスに入っても、最適な製品を選ぶのは、企業にとって至難の業だ。以下では、製品選びの出発点として、市販されている主な多要素認証製品を紹介する。

EMC「RSA Authentication Manager」「RSA SecurID」

　米EMCの「RSA SecurID」（同社の「RSA Authentication Manager」で管理されるトークン）は、最も歴史の長い多要素認証製品だ。RSA SecurIDが生成する追加要素を用いた認証で、アプリケーションのセキュリティを確保する。ハードウェアトークン市場では、RSA SecurIDは最大のシェアを持つ。

　RSA Authentication Managerは、非常に複雑なトークン承認ワークフローを効率化する。具体的には、エンドユーザーが一般的なトークン管理作業をするのに役立つセルフサービスWebポータルを備える。

Symantec「Symantec Validation and ID Protection Service」

　EMCのRSA部門と同様に、米Symantecも多要素認証を長年手掛け、この分野の最大手の一角を占める。同社の「Symantec Validation and ID Protection Service（VIP）」は、幅広いハードウェア／ソフトウェアトークンが利用でき、その中にはSMSサービスと音声通話の両方を使うスマートフォン用アプリケーションも含む。VIPは広く普及し、100サイト以上のWebサイト認証に利用されている。

CA Technologies「CA Strong Authentication」

　米CA Technologiesの「CA Strong Authentication」は、Windows版とSaaS（Software as a Service）版（名称は「CA Secure Cloud」）で提供されている。ポリシーの構成やアクティビティの監視、攻撃が疑われる事例を調査するための管理機能を完備。トークンの追跡や、どのアプリケーションで厳しい多要素認証が利用可能なのかの理解を容易にする。ユニークな機能として、企業がパスワードの保存や送信を不可にできることが挙げられる。この機能を使えば、パスワードは実質的に「破られない」と見なせる。

VASCO Data Security「IDENTIKEY Server」「DIGIPASS」

　米VASCO Data Securityの「IDENTIKEY Server」は、同社の多要素認証ソフトウェアとトークン「DIGIPASS」で構成される。市場で最も包括的な多要素認証製品の1つで、幅広いトークンタイプやモバイルOS、スマートフォン、認証方法が選択できる。また、VASCOはMicrosoftのWebメールサービス「Outlook Web Access」やWebサーバ「インターネットインフォメーションサービス（IIS）」、リモートデスクトップWebインタフェース用の認証プラグインを提供。顧客が多要素認証を既存アプリケーションに組み込むためのAPIベース製品もラインアップしている。

SecureAuth「SecureAuth IdP」

　今回取り上げた中でややユニークな製品である米SecureAuthの「SecureAuth IdP」は、多要素認証とシングルサインオン（SSO）認証の両方の機能を兼ね備えている。企業はSecureAuth IdPを使うと、多様なハードウェア／ソフトウェアトークンを利用した強固な多要素認証機能を利用できる。SecureAuth IdPをActive Directoryなどのディレクトリサービスに接続すれば、各種アプリケーションのユーザー認証をするWebベースポータルにエンドユーザーをサインインさせることもできる。そうすれば、エンドユーザーはこれらのプログラムそれぞれのパスワードを覚える必要がなく、場合によっては知る必要もなくなる。

Dell「Defender」

　米DellがQuest Softwareの買収で獲得し、改称した「Defender」は、中堅企業向けの認証製品だ。多彩な機能を取りそろえ、一般的な多要素認証のユースケースで利用でき、価格は手頃だ。Defenderを利用すれば、エンドユーザーはセルフサービスポータルへアクセスしてソフトウェアトークンを要求したり、ハードウェアトークンを登録したりできるようになる。またDefenderは、シングルサインオン（SSO）機能を備えたDellの「Cloud Access Manager」と連係する。Cloud Access Managerは、認証連係技術「SAML（Security Assertion Markup Language）」を使ったクラウドサービスへのログインを可能にし、多要素認証をこれらのサービスに拡張する。

SafeNet「SafeNet Authentication Service」

　米SafeNetの「SafeNet Authentication Service」は、幅広いトークンやモバイル／デスクトップ認証コードが利用可能な多要素認証サービスだ。このサービスは、ユーザーにパターンをタイプ入力するよう求めるグリッド型トークンを使用する「マトリクス認証」が利用できる点や、企業が必要とする24時間の可用性、無料トークン、管理コンソール、といった全ての要素について、ユーザー単位のサブスクリプションベースの料金モデルを採用している点がユニークだ。この料金モデルのおかげで、企業は導入コストを見積もりやすい。また、SafeNetは今回取り上げた多要素認証製品の中で、最も広範なポリシー、ロール割り当て、ユーザーグループを扱うことができる。このため、IT部門はさまざまな個人やグループごとに異なる認証レベルを設定しやすい。

Okta「Okta Verify」

　SecureAuth IdPと同様に、米Oktaの「Okta Verify」は、多要素認証とSSOの両方の機能を提供する。多要素認証ツールとしては、一般的なユーザー名／パスワードによるさまざまなサーバやサービスへのログインセキュリティを強化する。SSOツールとしては、企業のSSO認証基盤の役割を果たすWebベースポータルに、エンドユーザーがサインインできるようにする。他の多要素認証製品とは異なり、Oktaは“ジャストインタイム（JIT）プロビジョニング”というユニークな機能を備えている。この機能を使うと、企業は自社のActive Directoryアカウントを全てインポートすれば、Okta Verifyがそのアカウントの作成を試みることができるように設定できる。

結論

　今回取り上げた製品は、いずれも強固な多要素認証製品だ。さまざまなタイプのトークンを選択可能にしており、認証方法への対応でも柔軟性を発揮する。

　しかし、これらの製品には違いがある。価格や管理、リポート機能などが違うだけではない。モバイル端末の利用やリスクベース認証のような新技術、「FIDO」などの規格をどのようにサポートしているかもまちまちだ。そのため、多要素認証技術を導入しようとしている企業は、製品の選択に当たってこうした要素を全て考慮する必要がある。