救急医療の理想について、小倉氏は欧米では「The right patient to the right Hospital, in the right time（患者を迅速に最適な病院へ）」と表現されているが、病院ではなく「to the right doctor（最適な医師の下へ）」とするべきだと語る。

　「都市部では病院の候補は多数あるが、どの病院に最適な医療チームがいるのか分からない。一方、地方では運ぶべき病院の選定では迷わないが、本当に最適なチームがいるかは分からない」。緊急・災害医療の現場では、どの病院に最適な医療チームがいるのかが把握できていないと指摘する。

　東京消防庁の調査によると、救急隊の現場滞在時間は1999年の「13.7分」から2008年には「20.1分」まで延びている。小倉氏は「病院選定では1カ所当たり5分掛かると想定されるため、1カ所以上の病院との連絡が余計に発生している」とし、現場での患者の状態確認や医療行為などが増え、医療機関の選定に時間がかかっていると分析する。また、病院に搬送されても二次転送が必要になる可能性もある。「適切な処置が可能な医師まで搬送するためには、患者の緊急度や症候、疑われる疾患などの情報を現場から伝える必要がある。救急・災害医療では、病院ではなく最適な医療チームとのマッチングが重要になる」と強調した。

　小倉氏は、理想的な救急・災害医療を実現する3つの要素を挙げている。特に「救急隊から医療機関に至るまでの医療従事者（人材）の育成」「ドクターヘリなどの搬送手段や医療機関のハードウェア整備」の2つが重要で、それらを踏まえて「ITを活用した情報伝達手段」が効果を発揮するという。

緊急時に必要な患者情報

　日本では患者自らが受診する医療機関を選択する「フリーアクセス」が一般的だ。そのため、大学病院に患者が集中したり、複数の医療機関を転々とすることで重複検査や薬の二重投与なども起きている。その結果、1人の患者の医療情報が散在する傾向にある。

　小倉氏は、救急現場で救急隊が聴取すべき患者情報として、その頭文字を取った「SAMPLE」を紹介。特に「Allergy（アレルギーの有無）」「Medication（薬物治療の有無）」「Past medical history（現病歴・治療歴）」などの過去の情報は現場で得ることが難しいと説明する。

　医療情報化に関するタスクフォースでは「医療情報は患者のものである」ことを明確にし、患者自身に電子化された診療情報を提供するための基盤構築に向けたさまざまな議論が行われている。小倉氏は、その1つの例として「患者自らが現在の疾病状況、服薬している薬剤情報などの最低限の情報を携帯し、緊急時には医療従事者がその情報を読み取って適切な処置を行う」という将来像を提示した。

3分以内に最適な搬送先の病院候補を3カ所提示

　その実践を進めているのが、GEMITSだ。GEMITSは「病院前情報連携」「病院間情報連携」「緊急介護支援」「階層別トリアージ」「患者ID連携」などを統合する情報連携システム。岐阜県内6市の二次・三次医療機関8拠点を「GEMITSネットワーク」で連携して患者情報を共有することで、搬送先や応急処置などの緊急判断の迅速化・適正化を図ってきた。このシステムでは「MEDICA」というICカードに連携し、16桁の患者IDで管理している。岐阜県では1万人が登録しており、県内の全消防本部の全救急車に読み取り端末を配備する計画が進められている。ドクターヘリへの情報連携を含めた救急医療から介護に至るまでの医療の全領域の基盤としての役割を担う。

GEMITS全体像

　GEMITSでは病院内の位置情報から医師の繁忙度をレベル分けする取り組みを3年間かけて実施してきた。医師の所在情報と現場のAndroid専用端末で入力された患者の緊急度を判定する指標（仮称GPAS）などが連携し、最適な搬送先を選定し医療機関に搬送する。病院選定を決定するコーディネーターが管理画面でリアルタイムに情報を確認し、3分以内に最適な搬送先の病院候補3カ所を送信している。

病院前連携システムイメージ《クリックで拡大》

　小倉氏は「これまでのように二次医療圏内で医療が解決する時代ではない。県内や近隣県などを含めて、適切な医療を提供できる病院の選定や搬送に役立てることが可能」と説明する。

災害医療における情報支援の目的

　東日本大震災では、小倉氏が所属する岐阜大学の緊急医療センターはDMATを現場に派遣し、大船渡市や釜石市などで救援活動を行った。しかし、「外部から来たDMATなどの医療救護班は必ずしも現場のニーズを満たしていなかった」と振り返る。被災地に向かった多くのドクターヘリは運航管理システムが整備されていなかったため、ヘリ同士や地上の他の機関との通信が難しかったという。岐阜県のドクターヘリはJAXAとの共同事業である災害救援航空機情報共有ネットワーク「D-NET」を搭載していたため唯一通信が可能だったが、小倉氏は「指揮・命令系統の不備、情報発信・連絡手段の不備、各地域での取り組み状況が把握できなかった」という（関連記事：災害時の広域患者搬送を支えた情報管理体制）。

GEMITSとD-NETの連携イメージ《クリックで拡大》

　小倉氏は東日本大震災での反省を踏まえて、基幹の医療施設からドクターヘリなどを用いた動的な医療提供を行えるシステムを構築するべきだとしている。既に宮城県、福島県に対してそうしたシステム構築を提案しているという。

　また、特定の医療機関のみが患者情報を保有する場合、「被災者の既往歴が分からない」「投薬歴が分からない」「移動時に診療情報が共有できない」という3つのリスクが顕在化したと指摘している。そのため「緊急時でも患者情報を閲覧可能にするカードの普及や、カード紛失時でも遠隔地のデータセンターのバックアップサーバから情報を取得可能にすることなどが重要」と語った。