もうPBXなんていらない!?
Microsoftウオッチャーが注目する急成長製品「Lync」の真価
米Microsoftの「Lync」はユニファイドコミュニケーションに大きな変化をもたらす可能性がある。だが、企業は本当に旧来のPBX（構内電話交換機）システムと決別できるのだろうか。
米Microsoftが比較的短期間でIP電話（IPT）市場の主要ベンダーとなったことは紛れもない事実だ。米Nemertesが企業を対象に実施したテクノロジーに関する調査「2013-14 Nemertes Enterprise Technology Benchmark」によると、新しいIPTプラットフォームへの移行を計画していると答えた企業は全体の55％だ。そのうち13％が「Microsoft Lync」への移行を計画している。これは米Avayaの製品への移行を計画している企業と同じ割合だ（依然としてトップは米Ciscoで23％を占めている）。
Microsoftは見込み客に対して説得力のある宣伝文句を発信している。「全てのニーズに対応できるプラットフォームがある。どうしてインスタントメッセージ（IM）とプレゼンスにLyncを使用し、Web会議のシステムを使用し、さらに別のIP電話システムを使用する必要があるのだろうか」というものだ。このメッセージに耳を傾けているのは企業ユーザーだけではない。Microsoftの競合企業もまた、このメッセージを意識している。競合企業の中には、Lyncの機能セットに合わせて迅速に変化し、Lyncを凌ぐ機能を提供している企業もある。
Lyncは万人向けのプラットフォームなのか
Lyncを購入する顧客に共通して見られる統計データを以下に列挙してみよう。
- 規模は中程度から大きな企業。新しいテクノロジーを導入することを「最先端」と見なしている
- Microsoft Enterprise Agreementを契約している、Microsoftアプリを展開している（Microsoft Office、Microsoft Exchange、Microsoft SharePoint）、IMとWeb会議にLyncまたは「Office Communications Server」を使用している
- ユーザーである社員は、ソフトフォンベースのコミュニケーションに価値を置き、旧来のPBXシステムの機能の多くを必要としないナレッジワーカーで構成されている
- 現行のテレフォニー環境が転換期を迎えており、レガシーインフラを交換する必要性を実証できる
- 別のIPTプラットフォームに最近投資をしていない
- 電話網担当の組織を他のアプリケーションのグループと統合している
IPTプラットフォームとしてLyncを実装する上で最大の課題となるのは、適切なパートナーを探すことだ。電話、ビデオ電話、セッションボーダーコントローラー、リモートサイトとアナログのゲートウェイ管理などを提供するパートナーが必要になる。Microsoftの競合他社では、これらのコンポーネントを自社で提供している。一方でLyncを使用するには、さまざまなパートナーの製品を統合して管理しなければならない。多くの場合は幾つもの構成アプリを使用する必要がある。
その結果、Nemertesの総所有コスト（TCO）に関するアンケート結果が示すように、大手IP電話ベンダーの中でLyncの運用コストが一番高い。だが、前年比コストには減少傾向が見られる。これはSIerと企業がLyncの運用に慣れ、導入が拡大していることに起因するものだ。
複雑だが興味をそそられるLync
コストと統合の問題があるにもかかわらず、IPTプラットフォームとしてのLyncに対する関心は高まっている。これはMicrosoft独自の機能と営業努力のたまものだろう。また、モバイル端末とデスクトップPCで総合的な機能を提供している点は、製品担当者の熱意の表れとも受け取れる。デスクトップPCとモバイル端末で一貫したユーザーエクスペリエンスを提供するという課題は、旧来のPBXシステムに取って代わる新たなプラットフォームとして、Lyncへの関心を大幅に高める要因となっている。
AvayaやCiscoなどのベンダーは、デスクトップPC用のLyncプラグインを提供している。このプラグインを使用すると、LyncクライアントはサードパーティーのPBXシステムを使用して、電話による通信を行えるようになる。だが、このプラグインのモバイル端末版は提供されていない。そのため、例えばAvayaを使用している企業では複数のアプリを使用する必要が生じる。米Appleの「iPhone」や米GoogleのAndroidスマートフォンで音声通話が必要なときにはAvayaの「one-X」を実行し、IMとWeb会議の機能が必要なときにはLyncを実行しなければならない。つまり、ネットワークアーキテクトは「複数のモバイルアプリを提供するか、特定のベンダーの製品で固めるか」という選択を迫られることになる。特定のベンダーの製品で固める場合は、音声通話だけでなく、全てのユニファイドコミュニケーションの機能について対応が必要になる。
PBXシステムをLyncにリプレースすることを検討している企業に対してNemertesは、
- 最先端の選択肢を採用することに対する欲求
- 投資のコスト
- 現行環境の状態
- Microsoftとの関係
- ソフトウェアベースのコミュニケーションをユーザーに適用できるかどうか
以上の5項目を評価することを推奨している。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[TXOne Networks Japan合同会社] 沖電気工業に学ぶ、OT環境の「リスク可視化」から始めるセキュリティ対策 -
製品資料
[ヴィーム・ソフトウェア株式会社] 「SCS評価制度」への対応が急務に、現場に立ちはだかる“壁”をどう乗り越える -
製品レビュー
[サイボウズ株式会社] なぜAIは組織で定着しないのか？ 全社展開を阻む「3つの壁」と突破のヒント -
事例
[ファインディ株式会社] 事例：開発内製化と生成AI活用を阻む壁、「現場と経営層の認識のズレ」をなくす方法 -
製品資料
[株式会社ネットワールド] 中小企業も狙われる時代 コストと運用負荷を抑えてセキュリティを強化するには
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
Microsoft 365導入後も稟議は「Excelをメールで回覧」 承認が止まる理由
-
2
半数がブルーカラー転向を視野に？ ベテランエンジニアを追い込む“54歳の壁”
-
3
「Windows」の不要なファイルを安全に消して容量を空ける方法
-
4
生成AIが普及しても「技術書」を手放せないエンジニアの本音
-
5
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
6
OpenAIやAnthropicでさえ制御不能 2026年夏「3大サイバー攻撃」の衝撃
-
7
AIエージェントで「ERPの魔改造」復活の懸念 せっかくのクリーンコアが崩壊
-
8
「アップグレードできないJava」をどう守る IBMとRed HatがAIで400件超修正
-
9
米国防総省で300万人分の個人情報が流出 その「意外な原因」と教訓
-
10
IT製品の導入に関するアンケート「セキュリティ」編
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
AI駆動攻撃にどう対抗する？ 超速の攻撃からエンドポイントを保護する方法
-
2
Microsoft 365のメールセキュリティ、3つの“死角”と追加で検討すべき対策とは
-
3
家庭用Wi-Fiルーターの業務利用は危険？ 避けるべき理由と具体的な対策
-
4
最速72分でデータが流出？ 最新の脅威トレンドや侵入手法から分かった防衛策
-
5
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
6
不審メールの経路や見せ方に変化？ 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
7
マンガで学ぶXDR／MDRのメリット、中小企業のセキュリティ強化になぜ有効か？
-
8
SASE選定は「見極め力」で大きな差――本当に必要な製品を選ぶための6つの視点
-
9
Wi-Fi 7はまだ導入しなくてよい？ AI時代の企業ネットワーク戦略、次の一手は
-
10
脱VMwareに成功した企業は何をどう実践した？ 事例に学ぶ戦略立案＆実装のコツ
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー