MADPとBaaSで構築
「iPhone、Androidアプリ」で仕事が4倍速くなった会社は何をしたのか？（1/2 ページ）
モバイルアプリの導入で勤怠関連の業務を効率化した通信会社のTelstra。その開発のいきさつや具体的な効果を紹介する。
HRモバイルアプリがもたらしたメリットとは
オーストラリアの通信会社Telstraでは以前、人事（HR）に関するコールセンターが社員や契約社員から受ける問い合わせが、年間10万件に達していた。電話やメールで寄せられる問い合わせで多いのは、勤務状況を報告するタイムシートに関するもので、いつも上位3位以内に入っていた。
今ではコールセンターに寄せられる問い合わせは減り、タイムシートに関する質問は上位10位にすらほとんど入らなくなった。Telstraが構築した「MyHR」というモバイルアプリのおかげだ。従業員はMyHRによってスマートフォンからタイムシートを提出したり、給与明細を確認したり、休暇を申請したりできるようになった。
TelstraのデジタルイノベーションHR担当マネジャーのメリッサ・ドーリー氏は次のように話す。「従業員のニーズに応えることが重要だ。以前は、HR部門のニーズを満たすための機能を提供していた。これはまさに従業員本位のシステムだ」
併せて読みたいお薦め記事
モバイルアプリ開発についてもっと詳しく
- iPhoneアプリ開発の初心者に最適、Appleの新言語「Swift」が魅力的な理由
- モバイルアプリの社内開発が頓挫、その時、中小企業が動いた
- 「HTML5でモバイルアプリ開発」は是か非か？ ネイティブアプリと比較
「MADP」「BaaS」とは何か
モバイルが開発をけん引
Telstraでは、タイムシートを登録するHRシステムはSAP製品で運用しており、従業員がアクセスするにはデスクトップコンピュータが必要だった。ところが現場や店舗などで働く従業員の多くは、デスクトップコンピュータを利用できないため、電話やメールでHR部門に連絡するしかなかった。
HR部門は「もっと簡単にHRシステムを利用する方法はないか」という課題に直面していた。「モバイルアプリの活用は必然の結論だった」とドーリー氏は言う。
Telstraは2カ月かけてさまざまなベンダーや製品／サービスを検討。2014年10月に、モバイルアプリ開発に必要な機能をクラウドサービスとして提供するKonyのモバイルアプリ開発プラットフォーム（MADP）とMobile Backend as a Service（BaaS）を導入した。Konyは、米テキサス州オースティンに拠点を置くモバイルアプリ開発支援ベンダーだ。
選定の決め手は、一度開発すれば同じアプリを各種の端末に配布できるところだ。「ネイティブアプリを開発することは選択肢になり得なかった」（同氏）ドーリー氏によるとMyHRは現在、Appleの「iPhone」とGoogleの「Android」搭載スマートフォンから利用可能だ。将来的にはタブレットでも利用できるようにするという。
元公営機関のTelstraにとって2カ月は異例の速さだが、スピードは最重要事項だった。SAP製品の導入を支援したHewlett Packard EnterpriseやAccentureと協力してMyHRの開発を進め、6カ月以内に第1リリースを完成させた。「あまり時間をかけていては出来上がるころには古いものになってしまう。モバイルの動きは速い」（ドーリー氏）
面倒を解消
TelstraはSAP製品との接続を可能にするKonyの「SAP Gateway Connector」を利用することで、TelstraのHRシステム内の特定のデータソースへリアルタイムにアクセス可能なモバイルアプリを開発できた。「面倒なバックエンドは全てKonyが引き受けてくれた」（ドーリー氏）
Konyのエンタープライズエンジニアリング担当副社長、スティーブ・ウェア氏は、リアルタイムのデータアクセスは今回のプロジェクトの成功に不可欠だったと話す。もしそれがなかったら、従業員は提出したタイムシートが承認されたかどうかを確認するために、モバイルアプリはHRシステムをチェックし続けなければならない。その場合、タイムシートの提出が集中する金曜日の午後には、バックエンドへの通信が過剰になり、システムがパンクしてしまう。「それでは非常に効率が悪くなり、待ち時間の苦痛が大きい」（ウェア氏）
Telstraはイベント駆動型のプッシュ通知を実装。タイムシートの承認など特定のイベントがバックエンドで発生したら、その都度、従業員はアプリから自動的に通知を受け取ることができるようにした。その結果、これまで毎週20分かかっていたタイムシートの提出と承認のプロセスを5分未満に短縮し、4倍の高速化を実現できた。
モバイルアプリを開発して導入する利点を知り、MADPに目を向ける企業が今後は増えそうだ。調査会社Gartnerによると、MADPを1種類以上導入した企業は2015年には33％だったが、2020年には75％に増加する見込みだという。Gartnerのベンダー評価レポート「Magic Quadrant」の2016年版によると、IT大手のAdobe Systems、IBM、Microsoft、Salesforce.comと並び、アプリ開発を専門とするKonyがMADPのマーケットリーダーの1社に挙がっている。他にも10社以上のベンダーがMADPを提供している。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
技術文書・技術解説
[Jamf Japan 合同会社] MDMだけでモバイルセキュリティは十分？ 不足する対策を16項目でチェック -
製品資料
[株式会社ウェーブスプリッタ・ジャパン] 100Gbps対応の光トランシーバーはどう選ぶ？ 10分で分かる選定のポイント -
製品資料
[株式会社フィックスターズ] 組み込み開発の生産性と機密性を両立、自社環境で構築する「セキュアAI」活用術 -
製品レビュー
[ServiceNow Japan合同会社] 問い合わせの約9割を自動で解決、AI主導の自律型CRMがもたらす業務変革の全貌 -
市場調査・トレンド
[ServiceNow Japan合同会社] AI活用が業務自動化で止まる理由は何か？ 調査で判明した課題と変革への道筋
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
AI全部入り「Microsoft 365 E7」に企業が二の足を踏む訳 移行意向はわずか4％
-
2
なぜOpenAIやAnthropicのAIは「脱走」したのか 情シスが迫られるエージェント統制
-
3
【基本情報技術者試験】「デュプレックスシステム」と「デュアルシステム」の違いは？
-
4
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
5
Anthropicが明かす AIは入力データを「どこまで覚えているのか」
-
6
GitHubが指摘 AIが書いた「おそらく動くコード」が招くシステム崩壊
-
7
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
8
「Microsoft一択」で本当にいいのか 知らぬ間にライセンス費用が膨らむ真相
-
9
ただなのに「12時間以内の復旧」も要求 無償OSSに商用レベルを求める企業の末路
-
10
「にゃんこ大戦争」がAWSを脱出した理由 無停止移行に潜む“わな”
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
生成AIのハルシネーションを防止 回答精度を高めるセマンティックレイヤーとは
-
2
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
3
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
4
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
5
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
6
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
7
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
8
情報セキュリティ対策早分かりガイド：25の自社診断で弱点と解決策を理解
-
9
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
10
AIが「わざわざ使うツール」になっていない？ 業務で自然に使う導線にする秘訣
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー