2. リースやレンタルを利用してより費用効率を高める

　サーバを購入している多くの企業も多いが、市場にはさまざまなリースやレンタルのプランもある。リースやレンタルをうまく利用すれば、より新しく、性能のよいハードウェアが手に入るし、節約できた分を営業費用に回すことができる。また、要件を満たしていれば、ベンダーが用意した別の支払いモデル（低金利の融資など）を利用できることもある。

　企業が更新サイクルの短縮に抵抗を覚えるのは、資本流出となる購入費が今よりも頻繁に発生することを嫌う（またはそれができない）からかもしれない。また、使い終えたハードウェアのリサイクルや廃棄処理の頻度が増えるのも面倒だ。そこで従来とは方針を変えて、リースやレンタルを利用すれば、コストの負担も軽減されるし、ライフサイクル終了時の廃棄の問題も同時に解決できる。

3. サーバの処理性能が向上する

　サーバ仮想化は、CPUのデザインと機能の進化を促してきた。より大規模な統合への投資が可能であれば、サーバの更新サイクルを短縮することが、統合化やデスクトップ仮想化のメリットになるかもしれない。例えば、Intel E7-2803 Xeonを搭載したサーバでは、CPU当たり6コアで12スレッドを利用できるが、CPUをIntel E7-8870にアップデートするとCPU当たり10コアで20スレッドを利用できる。さらに、2ソケットまたは4ソケットの新しいサーバを入手すれば、2倍、4倍とこれを拡張できる。

4. データセンター内のサーバの配置と冷却効率が向上する

　サーバがひしめくデータセンターなど、温度の問題に悩まされている施設では、サーバの更新間隔を早めても良いだろう。新しいサーバは、機能が向上し、フォームファクターも小さくなっていることが多いからだ。例えば、現在使っている4Uラックサーバの処理性能が、最新の1Uラックサーバの性能と同じになるかもしれない。

　台数が減り、サーバの物理的なサイズも小さくなれば、空いたラックスペースにゆとりをもってサーバを配置し直すこともできるだろう。そうすれば空気の流れが改善して冷却効果が現れ、機器の「ホットスポット」も少なくなる。これは冷却コストの削減につながる。ポイント冷却装置を設置していて、一般に用いられる「ASHRAE（米国冷暖房空調工業会）」規格のデータセンターの推奨温度の緩い方の基準を採用している場合は、特にコスト面でのメリットを感じられるだろう。また、ホットスポットを解消できれば、システムの信頼性も高まり、ダウンタイムやサービス中断のリスク低減にもつながる。

5. 消費電力削減によるROIが期待できる

　電力費は、今やデータセンターの運用コストの大部分を占めているため、省エネ対策は会社の財務面にも良い影響をもたらす。処理性能が劣る古いサーバを格段に高性能な新しいシステムに交換することで、同じ処理を少数のシステムで実行できるようになる。物理サーバの台数が減れば、必要な電力も少なくなり、運用コストの削減という形で毎月リターンが発生する。処理性能の高い次世代のサーバに移行することで、更新費用の元が取れるだけの省エネを実現できる。

　ハードウェアの更新で厄介なのは、使い終えたハードウェアの処理だ。幸い、仮想化によってベースのハードウェアのワークロードを抽象化できるため、従来のハードウェア依存の問題はかなり克服される。また、古いサーバにも新たな道が開かれる。例えば、テストや開発用マシンにしたり、ワークグループや各部署の業務に利用したり、あるいは、支社やリモートデータセンターに再設置して、二次的な役割で引き続き運用したりできる。このように再利用することで、データセンターでの運用は終了しても、より長くサーバを活用できるようになる。