「IT部門にとって幸いなことに、クラウドで全てのことができるわけではない」と、ITコンサルティングサービスの米Illuminataで主席ITアドバイザーを務めるジョナサン・ユーニス氏は語る。「IT部門は、自分たちの職場でクラウドのような経済性を提供し、クラウドでは実現が難しい重要な特性をオンプレミスで提供することで、関わりを保つことができる」

　「クラウドが経済的利益をもたらすには、スピードとある程度の規模と機敏性が必要だ。IT部門にとってそれらは、ポータルや仮想化などの既にある多くのツールや技術を使うだけで事足りる。仮想化をまだ導入していない企業は、時流に乗り遅れないようにしなければならないし、既に仮想化しているのであれば、ネットワークなどまだ仮想化されていない領域を探し、仮想化をさらに進めるべきだ」（ユーニス氏）

　接続性はまた別の側面であり、IT部門はクラウドよりも良いものを提供できる可能性がある。サービスプロバイダーの接続サービスを利用する場合、インターネットがダウンすると、どうすることもできない。社内ネットワークの方が多くの場合、クラウドより勝っている。

　プライバシーも重要な側面だ。サードパーティーにデータを渡すということは、プライバシーの意義を放棄していることになるが、可能な限り多くのデータを社内に置いておけば、IT部門の地位は確固たるものになる。

　ユーニス氏は言う。「クラウドのいわゆる最大の利点の1つである“弾力性”は、真の弾力性ではないかもしれない。従って、それもまたオンプレミスで提供すべきものだ」

　「Amazon Web Services（AWS）は素晴らしいが、社内でやればもっとうまくできる。自分たちで作った社内の仮想環境の方が、AWSよりもはるかに弾力性は高くなる。また、その状態をずっと保つこともできる」（ユーニス氏）

　米ITプランニング会社1610 Groupのマネージングコンサルタントであるスコット・ロウ氏は、セッションにおいて「ローカルで扱った方が良い要素が他にたくさんある」と語った。

　「二次認証をクラウドで行うことは問題ないが、一次認証とアイデンティティー（ID）管理は、オンプレミスに残しておくべきだ」とロウ氏は言う。個人を特定できる情報だけでなく、レガシーのERPシステムや、規制の観点からIT部門が確信を持てないシステムも、多くの場合ローカルで保持する必要があるという。

　「クラウドに置くのが合法かどうか分からないのなら、恐らくクラウドに置くべきではない」（ロウ氏）

IT担当の関与を絶やさない

　オンプレミスでまだまだ対処できることはあるにもかかわらず、今はアウトソーシングが定着している。「IT部門は、クラウドサービスとオンデマンド業務の文化を受け入れる必要がある」とユーニス氏は語る。

　「全てのユーザーと全ての一般消費者は、1980年代から1990年代の彼らとは比べものにならないほど力をつけている。IT担当者が関与しなければ、ユーザーは“シャドーIT”のような存在になるだろう」（ユーニス氏）

　独立系IT調査会社、米Reichman ITの社長を務めるアンドリュー・ライヒマン氏は、「IT業界の仕事は、スタッフが何を学習し、何を管理する必要があるか、という点で変わっていく。彼らは、今日の雇用市場で最も望ましいスキルの一部として、クラウド技術を学ぶ必要がある」と語る。

　同氏によれば、「クラウドは少々異なるスキルセットなので、考えを変えたくない凝り固まった従業員がいると、問題となる可能性がある」という。

　「クラウドを導入することで、ITスタッフを失う若干の可能性があるとはいえ、ほとんどの組織では、単純にIT部門がこれらのスキルを学ぶ必要が出てくるだけだ。そして、企業が企業自体の内部成長のためにクラウドを導入している場合、いずれにしても、スタッフを失うのではなく、もっと多くのスタッフを雇うことになるだろう」（ライヒマン氏）

　また、「クラウドとモビリティが企業に浸透していくと、ITチームにとっては、より多くのことに関与する機会が増える。機会が少なくなることはない」と、米IT顧問会社VDC Researchの上級アナリストであるエリック・クライン氏は話す。

　「IT部門が関与する機会は、特に、ビジネスの強化に向けてモバイルをどう活用するかという点において、増えるだろう」（クライン氏）