Red Hat、Microsoft、IBMが「Kubernetes」に参加
IT業界の巨人が集結、Google主導の「Docker」管理ツール開発が開始
Dockerのコンテナに対応するコンテナ管理ツールの開発を目指すGoogle。このオープンソースプロジェクトにRed Hat、Microsoft、IBMなども参加する。
クラウド分野で躍進が続くコンテナ技術。業界大手や新興企業が「Docker」コンテナのオープンソース管理ツールの開発に加わった。
米Microsoft、米IBM、米Red Hat、米Mesosphere、米CoreOS、米Docker、米Saltstackの7社は2014年7月上旬、米Googleが立ち上げたオープンソースコンテナ管理ツール「Kubernetes」のプロジェクトに参加した。Dockerの社名と同じソフトウェア「Docker」は、開発者コミュニティーで次世代のコンテナ型仮想化ソフトウェアとして爆発的な人気を呼んでおり、これらのパートナー企業はKubernetesが、Dockerの管理における課題の一部を解決する方法になると考えている。
2014年6月に開催されたDockerの開発者会議「DockerCon 2014」をきっかけに、こうした企業間の協力の機運が高まった。これらの企業のうち数社の幹部が、Dockerと、幅広い層が参加するDockerコミュニティーへの関心を表明したからだと、IBMフェローで「IBM WebSphere」担当のCTOを務めるジェリー・クオモ氏は説明する。各社は、「Dockerは良い出発点になるが、補強する技術が必要」という認識で一致していたという。
「こうした企業が大同団結し、『われわれがどう協力すれば、ユーザーに選択の自由を提供する価値ある技術を創造できるか』を考えるようになったのは、実に明るい兆しだ」(クオモ氏)
Googleは、「Omega」というコンテナソフトウェアを利用して自社の全てのアプリケーションを運用している。その経験の一部をKubernetesに盛り込んで公開し始めた。2014年6月のDockerCon 2014で発表されたKubernetesは、Googleのプロプライエタリな技術の簡易版だ。
Kubernetesプロジェクトに7社が参加したことは、Googleにとってプラスになる。Googleの顧客は、ワークロードをさまざまなクラウドで実行できることを望んでいる。「ワークロードがどこでも実行できるように、われわれGoogleと他のプロバイダーが協力することは、こうした顧客の役に立つ」とGoogleのGoogle Cloud Platform担当プロダクトマネジャーを務めるクレイグ・マクラッキー氏は説明する。
「われわれは、自社インフラの品質に自信を持っている。顧客がインフラのメリットだけを基にクラウドを選べるようになるのなら、どんなことでもわれわれにとって最終的にプラスになる」と、マクラッキー氏は声明で述べている。
Kubernetesプロジェクトは、Dockerコンテナのスケジューリングやオーケストレーションを改善しようとする幾つかの試みの1つだ。2014年7月に同プロジェクトに参加したDocker以外のベンダーは、もともとDockerと協力関係にあった。同社と協力している大手ベンダーは他にもあり、米Amazon Web Servicesもその1社だ。Kubernetesをめぐるパートナーシップは、Dockerの成長が新たな段階に入ったことを象徴していると、Dockerのベン・ゴラブCEOは語る。
「われわれは、強力で優れた、使いやすいコンテナを作成できるようにすることから出発した。今では、人々はDockerでより複雑なことを実現しようとしている」(ゴラブ氏)
実際、「IT業界はコンテナへのオープンで標準化されたアプローチを求めている」と米調査会社Neoviseのアナリスト、ポール・バーンズ氏は指摘する。
「Dockerコンテナは、Linuxディストリビューションベンダーやクラウドサービスプロバイダー、IT担当者に大歓迎されている。一般的に、コンテナを使うことでサーバ仮想化を完全に代替することはできない。だが、コンテナは明らかに、ITエコシステムの重要な要素になりつつある」(バーンズ氏)
Dockerは、Dockerコンテナの管理には問題があることを認識している。ゴラブ氏は、次の重要なステップは、Kubernetesのような取り組みから最良の要素を取り入れ、Dockerの機能性を高めることだと語る。
MicrosoftやIBM、Docker、Red HatがKubernetesを支持していることについて、「この技術が各社の既存の戦略にもたらす価値を考えれば驚くにはあたらない」と米コンサルティング会社Cloud Technology Partnersの上級副社長、デビッド・リンシカム氏は語る。台頭するコンテナ技術を導入する企業の数はDockerの人気を物語っており、Kubernetesは、統一規格を通じて導入企業にさらに大きな価値を提供する。
「顧客はオープンで軽く、ポータブルなワークロードを望んでいるが、既存のプロプライエタリなソリューションにおけるワークロードはその逆であり、このことはクラウドコンピューティングの価値を下げている」とリンシカム氏は指摘する。だが、さまざまなベンダーがDockerやKubernetesに関する協業に乗り出していることから、企業は、オープンで経済的なソリューションが続々と登場することを期待できるという。
「これは単なる進化ではない。根本的な変革だ」(リンシカム氏)
この動きは顧客にとって好ましいが、クローズドなアプローチや技術を推進しているクラウド開発技術のプロバイダーや、Dockerによって不要になる規格を利用しているベンダーには大きな脅威になる可能性があると、リンシカム氏は述べている。
温故知新
Dockerは必ずしもユニークではないが、開発者がアプリケーションの構成に活用するようになれば、このソフトウェアはベンダーに大きな影響を与える可能性があると、米調査会社Forrester Researchのアナリスト、ジェームズ・スタテン氏は指摘する。
「Dockerは現在、注目を集めている」とスタテン氏。「Dockerが広く定着すれば、こうしたベンダーは皆、このソフトウェアに対応しなければならない。だが、そうなるというのは少し時期尚早だ」
このオープンソースソフトウェアは、クラウドのベンダーロックイン問題を解消するための新たな要素技術になる。
「現状のままでは、クラウドの先行きはかなり厳しい」とスタテン氏。「まだ早い段階であり、深刻な事態にはなっていない。だが実際には、クラウドにはロックイン問題がついて回る」
「しかし、GoogleやRed Hat、Docker、Microsoft、IBMといった企業が、これまでWebでは何がうまくいったのかに目を向け、『われわれの業界の企業に大きな成功をもたらしたものは、クラウドにおいてもないがしろにはできない』という姿勢を示しているのは評価できる」(スタテン氏)
Red Hatは以前からLinuxコンテナを使用しており、1年前からDockerと提携している。「コンテナは新しい技術ではなく、仮想マシンに取って代わるものでもない」というのがRed Hatの見解だ。だが、コンテナはアプリケーションのより高速かつ効率的な起動を可能にし、特に業界標準化のおかげでポータビリティを実現する。
「この分野に技術が乱立していたら、イノベーションを進めるのは困難だ」と、Red Hatのエンジニアリング担当シニアディレクターを務めるマット・ヒックス氏は語る。「こうした多くの企業がその共通スタックを採用することで、『既存のかなり強力なコンテナ規格に合わせて開発を行うことができ、その規格がアプリケーション環境のデファクトスタンダードになる』というメリットが生まれる」
内的および外的課題
コンテナは、ホストOSがクラッシュすると、全てのワークロードがダウンしてしまうという問題がある。コンテナがあらためて脚光を浴びているのは、Linuxの成熟に伴い、この問題への十分な対応がなされるようになったからではないかと、スタテン氏は見ている。
開発者は、クラウド利用から得た「仮想マシンに高い信頼性は期待できない」という教訓から、ハードウェアで問題が発生しても、アプリケーションが動作を継続できる仕組みを構築している。これは、OS障害時にもアプリケーションが動作を継続できることを意味する。
だが、仮想マシン(VM)内でコンテナを実行するのは、屋上屋を重ねることになるため、コンテナの躍進は、仮想化ビジネスに悪影響を与える可能性があると、スタテン氏は指摘する。また、VMwareのような企業にも打撃を与える可能性があるだけでなく、いずれはMicrosoftに、「Hyper-V」製品の比重を下げる一方、Windows内部で使われているがほとんど宣伝されていない独自コンテナツールに力を入れることを余儀なくされるかもしれない。
いずれにしても、こうしたコンテナで大規模なトラブルが発生し、Dockerの耐障害性がVMに勝ることがはっきりするときが来るはずだ。
「人気につられてDockerをもてはやしているが、この技術を正しく理解していない人にとって、それは目を覚まし、学習するきっかけになるだろう」(スタテン氏)
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
急増する「AIはこう言ってる」マン 判断を狂わせる「AI忖度」を防ぐには?
-
2
取手市がVDIと決別した理由 更改費用「4倍超」を約1.7倍に圧縮
-
3
「Excel至上主義」の終わらせ方 丸2日の手作業地獄から情シスと現場を救うには
-
4
221人調査で分かった「情シス最大のストレス」は?
-
5
「データストレージの活用方法」に関するアンケート
-
6
「AI時代の統合基盤・エンタープライズAI管理」に関するアンケート
-
7
自宅のWi-Fiが「遅い」「途切れる」本当の原因は? Dellが推奨する鉄則
-
8
本当に安いPCで十分か? “すぐ重くなる”を防ぐノートPC選びの絶対条件
-
9
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
10
Claudeの不可視透かしに批判殺到 著作権消失や誤判定に潜む企業リスク
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
年収2000万「クラウドセキュリティのプロ」になれる資格とは
-
2
セキュリティソフトをすり抜ける標的型攻撃メール、不審メールの見破り方とは?
-
3
Windows Updateの通信集中で回線が逼迫、ネットワーク刷新事例に学ぶ解決策
-
4
財務を戦略的組織へ進化させるAI活用術、4つの主要な障壁と解消方法
-
5
「NAS」「SAN」「DAS」は何が違う? いまさら聞けないストレージの基礎
-
6
“あのファイル転送”で暗躍するノーウェアランサム
-
7
標的型攻撃メールを見破るには? サンプル文面を例に傾向を解説
-
8
商用利用の安全性を確保し大量のコンテンツを高速で生成する、AI活用の秘訣
-
9
マンガで解説、1日で生成AI環境を構築できるワークショップの中身とは?
-
10
Dark AIが台頭する時代の新発想、「より高度なAIで対抗する」具体的方法とは?
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー