データセンター管理者が取り組むべき
もはや当然 ITコストを下げる“6つの新常識”(1/2 ページ)
今はITコストの削減に再度取り組むのにうってつけの時期だろう。本稿では、データセンターの管理者がITコストを削減できる6つの分野を紹介する。
ここ10年の不景気により、企業は経費を節約して経済危機をしのぐ必要があった。そのため、多くのコスト削減計画が立案された。具体的には、仮想化や統合、新しいクラウドテクノロジーの調査、データセンターの一元管理、ソフトウェアの開発方法などの見直しが行われた。
2015年6月15日に開催された米Gartnerの「IT Operations Strategies and Solutions Summit」では、Gartnerの副社長で著名なアナリストでもあるジェイ・パルツ氏が、今がITインフラのコストや運用コストの削減について再検討する好機だと述べた。同氏は、企業がコストを削減できる可能性のある6つの主要分野を取り上げた。だが、長期的なコスト削減を実現するには、投資が必要な分野があることにも留意されたい。
1.ソフトウェア定義インフラと統合インフラ
パルツ氏は、インフラと運用(I&O)経費の42%を占める分野のコスト削減案を最初に提示した。すぐに名前が挙がったのは、ソフトウェア定義データセンター(SDDC)および統合システムという2つのテクノロジーだ。これらは一般的に「コンバージドインフラ(CI)」と呼ばれる。
ソフトウェア定義データセンターを採用する動きは、データセンターでプールしているコンピューティングリソースのプロビジョニングと管理にソフトウェアを使用したときに実現される柔軟性と効率が認識されていることの表れだ。SDDCは、従来のITのサイロを取り除き、企業は総合的なサーバ、ネットワーク、ストレージの管理について再考することを余儀なくされる。
SDDCとCIは、どちらも実装に資本投資が必要になる。だが、パルツ氏は多くの顧客について分析を行った経験から、この作業に価値があることを確信している。
「総所有コスト(TCO)という観点では、SDDCと統合システムの組み合わせは、かなり低コストである」とパルツ氏は話す。SDDCが柔軟性を提供する一方で、統合システムはシステムの統合を保証し、省スペース、少数の筐体、低メンテナンスコスト、簡易サービスによって物理的なフットプリントを縮小する。
2.最新サーバへの切り替え
パルツ氏は、旧型のサーバから、高いレベルのワークロード統合(多くのVM)をサポートできる最新モデルのサーバへの切り替えについて議論を行った。大量のサーバの切り替えについて計画している企業は、米Facebookの「Open Compute Project」設計などのコモディティサーバについて検討する可能性がある。コモディティサーバは、カスタムビルドが許可されており、基本的にはメンテナンス契約やメンテナンス料金がない使い捨てのデバイスとして使用することを目的としている。その結果、サーバのTCOはさらに削減される。
3.ネットワークに関する交渉
ネットワークは、企業のI&O予算の約26%を占める。ネットワークコストの大部分は、ローカルエリアネットワーク(LAN)とワイドエリアネットワーク(WAN)を接続する通信サービスだ。パルツ氏は、通信費の削減に取り組むためのさまざまなアドバイスを提供している。
4Gなどの通信サービスの価格は低下している。一般的に、企業は、実際に必要な量よりもはるかに多い帯域幅を購入したり、複数のプロバイダーと契約を交わしたりしている。この状況を踏まえて、パルツ氏は、プロバイダー、コスト、サービス、契約の総合的な再評価を行い、不要な支出を削減することを推奨している。特に現在の契約の更新期限が迫っている場合には、通信キャリアとの契約について、再交渉してより有利な条件を引き出すために努力することは価値があるだろう。
実現可能または実用的な場合は、有線LANではなくワイヤレスの導入について検討されたい。ワイヤレスLANの管理は容易で、環境が変化するたびに物理ケーブルを移動または修復する物理的な作業も必要ない。自前のネットワーク接続を持っているコロケーションプロバイダーを利用している場合は、局所的に追加の通信サービスや通信機器に投資するよりも、少なくとも必要な帯域幅の一部については、コロケーションプロバイダーのネットワークを利用することで効果が得られる可能性がある。
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