データ志向への転換に必要なこと（前編）

ビッグデータプロジェクト、失敗の理由は大抵“人”

企業でビッグデータ活用を成功させるには、データ志向の文化を育む必要がある。その1つの鍵となるのが企業文化である。実際に、どのようにすれば良いのだろうか。

公開 2016年02月03日 15時01分

著者

Nicole Laskowski

[TechTarget]

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　Nationwide InsuranceでITアーキテクチャ部門のアソシエイトバイスプレジデントを務めるタラ・パイダー氏は、ビッグデータプロジェクトの成功を目指すデータ専門家に忠告する。ビッグデータプロジェクトが失敗する最大の原因の1つは、テクノロジーでも、データの品質でもない。それは人にある。

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タラ・パイダー氏

　パイダー氏は、自社をその典型的な例として引き合いに出している。Nationwide Insuranceの保険代理店は、業務の一環として保険料値上げのタイミングで顧客離れが生じないように対策を講じている。その対策とは、あと30日で料金の変更が見込まれる保険の一覧をチェックして、該当する得意先の顧客に電話し、変更内容を説明するというものだ。だが、新しい顧客データ分析プログラムのデータから、このような顧客対応が逆効果になる場合があることが明らかになった。電話することで、保険料が値上がる顧客をつなぎとめるどころか、顧客離れを引き起こしていたというのだ。

　パイダー氏は、ラスベガスで開催された「Gartner Business Intelligence & Analytics Summit」で次のように述べている。「20年間信じて行動してきたこととデータの示す事実が違うという状況は、代理店にとって受け入れにくいものだった」

　そこで、パイダー氏のチームは、「電話で連絡するのが有効な顧客」のみに代理店が保険料値上げの通知についてコンタクトできるよう、より詳細な顧客の一覧を作り始めた

　この話は、最高情報責任者（CIO）という地位が誕生したときからいわれている。例えば、ERP統合プロジェクトが失敗する原因の多くは、人の問題であって、テクノロジーの問題ではない。ビッグデータもERP統合プロジェクトと変わらないように見える。だが、企業インフラストラクチャから組織図まで、あらゆるものに影響を与える分、ビッグデータの方がERP統合プロジェクトよりも影響力は大きい。専門家は、データの示す事実を恐れず、歓迎できるようになるために、データ志向の文化を育むよう企業にアドバイスする。ただし、これは口で言うほど簡単ではない。

　パイダー氏が指摘するように、企業文化といったものの始まりは、経営陣の着想によるかもしれない。だが、経営陣だけでなく、現場の従業員の賛同も得なければならない。これが、データ志向の文化を育む、さらなる障害を生む可能性がある。「『今まで20年、30年とこのようにやってきた。最適な方法は分かっている』という思い込みを克服するのは非常に困難だった。これは当社にとって最大の課題だった」（パイダー氏）

データを使用することを表す

　このように考えるのは、パイダー氏だけではない。PricewaterhouseCoopersの調査では、企業のデータ利用や情報化時代における成功を阻害する3つの障害物の1つとして「企業文化」が挙げられている。この調査は、Iron Mountainと合同で実施されたもので、「データをほとんどあるいは全く活用していない企業」が全体の75％を占めていることが明らかになった。

　だが、どうしたらデータ志向の文化への転換を図れるのだろうか。Gartnerは、データを使って活動の計画や意思決定、論争の解決などをする文化を「データ志向の文化」と定義している。Nationwide Insuranceにおける転換の1歩は、パイダー氏の報告先となる最高データ責任者（CDO）の任命だった。

　「企業にCDOがいることは、意思決定にデータを利用したいことの表れになる。これだけが文化を変える方法だとは思わない。だが、適切な行動を引き出すには、ビジネス部門とIT部門の両方でデータに関するメッセージを伝える担当者を置く必要がある」とパイダー氏は語る。

　後編では、データ志向の文化への転換ポイントと築く具体的な方法について紹介する。

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