連載「最新のOpen Compute Projectで何が変わった」第4回
Open Compute Projectが目指した「データセンター電力効率99%超」、その成否は?(1/3 ページ)
そもそもFacebookがサーバをはじめとするデファクトスタンダード規格を提唱したのは、データセンターの電力効率を改善するためだった。その試みは成功したのだろうか。
連載「最新のOpen Compute Projectで何が変わった」
データセンターに設置したサーバをはじめとする電力効率の悪さは2007年から問題になっていた。Intelが行う世界規模の開発者会議「Intel Developer Forum」(IDF)の2007年会議でも、この問題は主要な議題として取り上げられている。
このような状況において、Facebookがサーバやネットワーク、ラック、電源回りなどデータセンターを構成する各種機器に対する標準規格を策定した本来の目的は何か。それは、同社が所有する膨大な数のデータセンターとそこで動くサーバなどの運用コスト、特にその多くの部分を占める“電気代”を抑制するために、電力効率の高いサーバやストレージ、ネットワーク機器を用意するためだった。同社としては、最新規格の対応以上に電力効率の改善(最終的な目的はそれに伴う電気代の節約)が重要だったりする。
そこで、今回はOCPで最も重要な仕様案件ともいえる「電源周り」を取り上げる。OCPの第1回でも言及しているが、ここでもう一度、データセンターの消費電力の状況を示す指標「PUE」(Power Usage Effectiveness)について把握する。それから、OCPにおいて策定している電源関連の規格とその効果を確認してみる。
併せて読みたいお薦め記事
Facebookが自前で用意したデータセンターとは
Open Compute Projectに対するベンダーの反応は
Open Compute Projectが進めるネットワークの標準化
電源ユニットがAC(交流)100ボルトをマザーボード用のDC(直流)12ボルトに変換するときの効率は、2007年当時で70%程度というのが一般的だった。100ワットの消費電力のうち30ワットは熱になる計算だ。また、マザーボードには12ボルトをメモリ用の3.3ボルトやCPU用の1.2ボルトに変換するVRM(Voltage Regulation Module)が実装されている。この効率も70%程度だった。ざっくり計算すると20ワットが熱になる。100ワットの電力を供給してもCPUその他のシステムが使えるのは50ワットまで減ってしまう。減った分は熱となり、この熱を冷やすためにまた電力を消費して冷却することになる。
今取り上げた例においてPUEは「100ワット÷50ワット=2」という計算になる。IDF Fall 2007でIntelと共にデータセンターにおける電力効率の悪さを訴えたClimate Savers Computing Initiative(以下、Climate Savers)とは、環境保護団体の世界自然保護基金(WWF)と企業が協力して温室効果ガスの排出削減を計画し実施するプロジェクトの名称だ。
Climate Saversは米エネルギー省と環境保護庁(EPA)が実施している「Energy Star」制度と連係し、「80PLUS」という電源規格を立ち上げた。これは効率が80%以上の電源ユニットに付与できるロゴで、効率に合わせて無印、ブロンズ、シルバー、ゴールド、プラチナ、チタンとグレードを分けていた。このロゴ制度の普及によって、ユーザーと流通関係者の間に電源ユニットは出力だけでなく効率を重視すべきという認識ができ、80 PLUSを満たした電源ユニットが登場するようになった。
マザーボードのVRMにも効率を重視したモデルが登場したことで、現在、電源ユニット、VRM共に効率80%が一般的になっている。それでも、AV100ボルトからシステムの末端までは、電源ユニットの効率が80%、VRMの効率が80%なので0.8×0.8=0.64、つまり64%の効率となり、36%は熱となる。それでもPUEの算出式では78ワット÷50ワット=1.56まで改善できたことになる。
ただし、ここまではクライアントPCでの話だ。データセンターでは別の問題が発生する。データセンターでは、19インチのラックに大量の機材を詰めこんでいる。一般的には42U(1Uラック42台分)の高さがあるラックを使っているから、ここに消費電力が200ワットのサーバを42台収納すると、消費電力は8.4キロワットに達する。実際にはサーバ以上に消費電力が多い機材が入るので、ラック当たり10キロワット程度は見込む必要がある。データセンターの中には20キロワット供給を訴求するところもある。
ここでは計算しやすく10キロワットとしてみよう。これをAC100ボルトで供給すると電流は100アンペアに達する。200ボルトでも50アンペアでかなり危険な電流値になる。危険な状況を緩和するために、ラックに供給するのはもう少し電圧が高い480Vや600Vにするケースも多い。供給電圧が480ボルトなら10キロワットでも20アンペアで済むからだ。一方で、効率の観点ではあまりいい対策でない。というのは、通常のラックは瞬間的に発生する停電を防ぐためにUPS(無停電電源)を利用する関係で、AC/DC変換とDC/AC変換を繰り返す無駄な構成になっており、この変換のたびに変換ロスが発生する。
この無駄をどうすれば解決できるか。答えは単純だ。最初にまとめて電圧を下げ、そのままシステムの末端まで供給すればいい。既存のUPSは480ボルトを直接充電、放電できないが、これはそういう仕様ではないというだけのことで、そういう仕様にすれば問題ない。さすがに、DC/DC変換を完全になくすのは無理(例えばCPUなどは負荷に応じて動的に動作周波数を変えるが、このときに供給電圧も動的に変化するので、これに追従する機構が必要になる)だとしても変換ロスを最小限にできる。
ここで紹介した電源回りの議論は2007年から続いている。問題と分かっていてなかなか解決に至らなかったのは、従来の電源システムを全部置き換える必要があるのと、当時は高い効率を発揮する製品が市場になく、自分たちで構築する必要があったためだ。これらの事情は全て高コストにつながる。とても普通のデータセンター事業者には手を出せるものではなかった。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[株式会社MatrixFlow] 「物流リソース最適化」ガイド:人員・配車・傭車を出庫依頼の確定前に決めきる -
製品資料
[株式会社キーエンス] なぜRPA導入は頓挫する? シナリオ作成の壁を乗り越える解決策とは -
製品資料
[株式会社セールスフォース・ジャパン] 「CRMは設計と無関係」は本当か? PLMとの融合で実現する高速開発 -
事例
[日本ヒューレット・パッカード合同会社] AIエージェントの時代にどう備える? 「新たな働き手」を支える3要素とは -
製品資料
[日本ヒューレット・パッカード合同会社] “横並びの自動化”から脱却、AI活用で生産性と競争力を高める秘訣
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
なぜ「全社配布Copilot」は使われないのか? 失敗に学ぶAI定着
-
2
法務と開発者で「言葉が通じない」問題 トヨタやソニーが語るOSS管理の真実
-
3
なぜ「Gemini 4 Argon」は出遅れたのか? Googleが狙う“逆転のシナリオ”
-
4
損保ジャパンはなぜ「COBOL」を捨てなかったのか? 脱メインフレームの真相
-
5
情シスの約8割が転職や退職を意識 調査で分かった“辞めたくなる最大の理由”
-
6
ChatGPTは“検索しまくり”でGeminiは“淡泊”? データが明かすAIの裏側
-
7
情報漏えいはなぜ繰り返されるのか 今すぐ見直すべき「境界」
-
8
「Wi-Fi 7」経由でWindowsが乗っ取られる? 最高権限奪取の恐怖
-
9
「結局使わなくなる」Microsoft 365 Copilotを半年で定着 キリンの3施策
-
10
「中堅・中小企業のネットワーク・セキュリティ運用実態」に関するアンケート
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
不審メールの経路や見せ方に変化? 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
2
家庭用Wi-Fiルーターの業務利用は危険? 避けるべき理由と具体的な対策
-
3
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
-
4
財務部門がAIを最大限に活用する方法 無駄のない戦略的リーダーシップへの道
-
5
LLMが兵器化? 元FBI高官が鳴らす警鐘とセキュリティツール統合のポイント
-
6
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
7
なぜRPA導入は頓挫する? シナリオ作成の壁を乗り越える解決策とは
-
8
生成AIを開発に導入しても効果が見えない? 実証実験で分かった成果と課題
-
9
経産省DX指針から読み解く、受発注業務デジタル化ロードマップ
-
10
HDDを使わない「SSDオンリー」が無謀なのはなぜ?
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー