アスリート向けSNSのStravaが「クラウドDWH」を導入　選定の鍵は管理の容易さ

再活性化の兆しを見せるDWH市場では、注目すべき新興ベンダーが登場している。その実力はどうなのか。新興ベンダーのクラウドDWHを活用するStravaの導入事例を基に探る。

公開 2019年05月27日 05時00分

著者

Jack Vaughan

[TechTarget]

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　前編「AWS、Microsoft、IBMも注力する『クラウドDWH』　ライバルHadoopに勝る勢い」では、分散処理フレームワーク「Apache Hadoop」（Hadoop）の登場で一時期、守勢に立たされたデータウェアハウス（DWH）に復調の兆しがあることを紹介。特にベンダー各社が注力するクラウドDWHの動向を簡潔に紹介した。

　Snowflake ComputingやYellowbrick Dataなどの最近誕生したDWHベンダーは、新たなアプローチでDWH市場の再活性化を狙う。

　DWHのスキーマ（データ構造）の一つ「スノーフレークスキーマ」を社名の由来とするSnowflake Computingは、列方向にデータをまとめて扱うカラムストア型DWHをクラウドサービスとして提供する。同社のCEOは、かつてMicrosoftのサーバとツールビジネス担当プレジデントを務めていたボブ・マグリア氏だ。

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DWHについて詳しく

ビッグデータ分析へのクラウド活用事例

　ベールを脱いだばかりのYellowbrickは、フラッシュメモリベースのDWHアプライアンスベンダーで、CEOはニール・カーソン氏。同氏は以前、SanDisk（現Western Digital）が買収したフラッシュストレージの専門企業Fusion-io（現Western Digital）でCEOを務めていた。Yellowbrickは、まだクラウドDWHは提供していない。

DWHの実践

　アスリート向けのソーシャルネットワーキングサービス（SNS）やパフォーマンス追跡アプリケーションを開発するStravaで、データエンジニアを務めるカーリン・エング氏は、SnowflakeのクラウドDWHを有益なサービスとして認めている。

　GPS（全地球測位システム）で取得した位置情報を使ったトレーニング計画の立案、エクササイズの分析、StravaのSNSへの参加など、アプリケーションの新機能開発を可能にしているのが、DWHで生み出された分析だ。

　2009年創業のStravaは「クラウド生まれだ」とエング氏は語る。同社のアプリケーションは、ユーザーのモバイルデバイスで収集したデータを、まずクラウドに転送する。そのためクラウドDWHで処理することに適しているという。同社はDWHに蓄積したデータから、トレンドに合ったデータを抽出して分析することで、ユーザーの好みを理解する。これにより、開発者が優先して開発すべき案件を判断する。「開発したい新サービスや新機能はたくさんある。しかしまず何から着手するかを決めなくてはならない」（エング氏）

　クラウドDWHの特性であるインフラ管理の軽減によって、技術チームのメンバーの限られた時間を有効活用できることも、Snowflakeの導入を後押しした。ビッグデータ分析用のオープンソースツールは多数あるが、中には運用管理の面で問題が生まれるツールもある。エング氏が検討したオープンソースツールの中には革新的なHadoopベースの製品もあったというが、そのうち幾つかは欠点があった。

　小規模企業にとって、Hadoopクラスタの管理を完璧にすることは難しい。「管理や保守に多大な手間がかかる製品は避けたかった」（エング氏）StravaがSnowflakeを選んだ主な理由の一つが、クエリの同時実行が可能なことだったという。