「どこからでもサービス提供」の視点【後編】
先が見えないからこそ考えるべき「インフラの条件」とは？
オンプレミスとクラウドサービスを含め、企業が利用可能なインフラは多岐にわたる。働き方が変わる中でも継続してサービス提供するために、IT部門はインフラにどのような要素を取り入れればよいのか。
働き方が多様化する中で企業のIT部門に課されたのは、どこからでも顧客や従業員に対してITサービスを届けることだ。前編「独自ルールにこだわるIT部門に足りない『発想の転換』 Gartnerが指摘」に続き、後編はインフラの視点で場所を問わない運用方法を考える。
ITリソースの配備やサービス提供において重視すべき点はカスタマーエクスペリエンス（顧客体験）だ。IT部門は顧客が誰であるのか、その顧客にサービス提供する際に何を重視すべきなのかを踏まえてインフラを検討しなければならない。
予測できない将来を見据えた「インフラの条件」
インフラについて考えるべき点はレイテンシ（遅延）、提供地域、コンプライアンスなど多岐にわたる。顧客はさまざまな地域にいる。それを前提にすれば、同じ種類のサービスであってもサービス提供の拠点を複数設けることが重要だ。
オンプレミスやクラウドサービスなど、さまざまなインフラの形態が選択肢になる。企業はどのようなサービス提供方法が顧客にとって最適なのかを検討するとともに、ビジネスの利益を高める視点も含めてインフラを検討する必要がある。
インフラを構成する要素は、互換性と適応性がなければならない。在宅勤務を前提にするのであればどこからでも運用できることが重要になる。それに加えてコストや可用性、レイテンシなどのパフォーマンス、各種の規制やリスクなどさまざまな要素を、ビジネス価値と関連付けて考える必要がある。
IT部門は、将来的なシステム構成も視野に入れてインフラの計画を練っておくべきだ。IT部門は自らに次の質問をすることで、将来を視野に入れたインフラの定義を明確にすることができる。
- インフラは相互に接続可能かどうか
- 将来的に変更できる余地はあるかどうか
市場は常に変化する。企業は市場の変化に応じてサービスに変革をもたらさなければならない。そのために、IT部門は場所を問わないサービス提供方法を中心にして、システム運用の戦略を策定しておくことが欠かせない。そうすることで未知の事態にも対処しやすくなる。
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