※ 回答の比率(%)は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位まで表示しているため、比率の合計が100.0%にならない場合があります。
TechTargetジャパンでは2009年2月15日から2月27日にかけて、TechTargetジャパン会員を対象に「サーバ仮想化技術/ツールに関するアンケート調査」を実施した。
アンケート回答者の4割以上が何らかの形で既にサーバ仮想化を導入しており、サーバ統合の目的を達成しつつある一方、運用管理コストの削減効果は当初期待したほどは表れていないことをうかがわせる調査結果が得られた。
以下、アンケート結果の一部を紹介する。
アンケート回答者の43.6%が、既にサーバ仮想化を導入済みと回答している。サーバ仮想化技術の検討段階を終え、実際に導入・運用するフェーズに入っている企業ユーザーが既に多くいることが分かる。ただし、現時点(2009年3月)ではまだ社内システムの一部のみに導入し、全社展開までは至っていないユーザーが大半だと推測される。
現状、サーバ仮想化技術の導入対象は開発環境・テストサーバが70.4%と突出して多い結果が出た。開発環境の設定やリソースの割り当てが柔軟にできることや、開発用サーバの購入コストが削減できるなどの理由から、この用途では早くからサーバ仮想化が導入されてきた。
その一方、メール・グループウェアサーバや基幹業務系アプリケーションサーバへの導入は、安定性やパフォーマンスへの不安からかまだそれほど導入が進んでいないとの結果が得られた。しかし、導入を検討中とする回答は多く、今後は基幹業務系サーバへもサーバ仮想化の導入が進むものと予想される。
サーバ仮想化の分野で多くの実績を持つヴイエムウェアの製品を導入しているユーザーが64%と、圧倒的に多い。ほかのベンダーの中では、マイクロソフトが14%と比較的多くの回答を集めた。同社はサーバ仮想化ハイパーバイザー(Windows Server 2008 Hyper-V)をサーバOS(Windows Server 2008)に含める形で提供しており、主に導入コストやほかのマイクロソフト製品との親和性を重視するユーザーから支持を集めているものと思われる。

「とても満足」と「まあ満足」の合計が最も多かったのは「安定性」、次いで「パフォーマンス」という結果が得られた。どちらもこれまで、サーバ仮想化技術の不安点として挙げられることが多かったが、仮想化技術の発展や製品の成熟度が上がってきたことにより、企業ユーザーの間でこうした不安が取り除かれつつあることがうかがえる。
その一方で、製品のサポート面ではほかの項目と比べ満足度が低い結果が出ている。
サーバ仮想化導入の目的は「サーバの統合」が最も多く、またそれに付随する「ハードウェアリソースの有効活用」や「設置スペース・消費電力の削減」などの効果を挙げるユーザーが多かった。これらは、サーバ仮想化技術の主たるメリットとしてうたわれているものであり、順当な結果だといえる。
また、サーバ統合がもたらすそのほかの効果として「サーバ保守費用の削減」や「システム運用管理工数の削減」を期待するユーザーも比較的多いことが見て取れる。
実際にサーバ仮想化を導入した結果、導入目的として多く挙げられていた「サーバの統合」「ハードウェアリソースの有効活用」「設置スペース・消費電力の削減」などでは一定の効果があったことがうかがえる。
その一方で、「システム運用管理工数の削減」の効果があったとする回答は少なかった。サーバ仮想化により物理サーバの数は削減できたものの、仮想サーバの管理に新たな課題が発生しているケースがあると推測される。また、最近ではシステム全体の最適化という観点から、ストレージやネットワークデバイスと仮想サーバとの連携に課題があり、これが運用管理工数の削減を阻んでいると指摘する声もある。
詳細なアンケート結果は、以下からダウンロードできる(TechTargetジャパン会員限定)。
本稿では紹介しきれなかったさまざまなアンケート結果とともにアンケート回答者の詳細な属性も紹介されているので、ぜひ参照されたい。