コラボレーションのハブになる
チャットが電子メールをゼロに？ 「Slack」「Microsoft Teams」で変わる“未来の仕事”
複数人のグループでチャットするチームチャットが注目を浴びている。さまざまなベンダーがサービスをリリースしているが、仕事において定着するのだろうが。
2016年11月に発表されたチームチャットアプリケーション「Microsoft Teams」の公式Webサイト《クリックで拡大》
一般ユーザー向けのチャットサービスが浸透した今、ビジネス向けのチャットサービスが登場し、複数人のグループでチャットする「チームチャット」がユニファイドコミュニケーションの最新トレンドになっている。チームチャットを導入する最大の目的は、従業員の生産性向上と業務ワークフローの合理化だ。
チームチャットアプリケーションの人気はこの1年で急上昇している。Nemertes Researchが中・大規模企業40社を対象に実施した調査によると、2015年にわずか2％だったチームチャットアプリケーションの利用率は2016年には33％に急増した。
だがチームチャットアプリケーションが定着するかどうかについて、2人のアナリストの意見は真っ二つに分かれる。
併せて読みたいお薦め記事
チームチャットアプリケーション「Slack」の関連記事
- チャットツール「Slack」の快進撃が止まらない、UC市場も侵食か
- 「Slack」はなぜ多くのファンを呼び込む？ 他のツールにはない魅力とは
- メールからチャットへ――「Slack」「LINE」が変える情報共有と開発手法
Slackに挑戦する他のアプリケーション
Frost & Sullivanのアナリスト、ロブ・アーノルド氏は「この分野は派手に宣伝されているが、これらのツールが働き方を変えるようなコラボレーションサービスになるかどうかは疑問だ」と話す。
過去にも、エンタープライズソーシャルアプリケーションのように、コミュニケーションとコラボレーションのハブになることを目指したプラットフォームやアプリケーションがあった。今はチームチャットアプリケーションがその流れを引き継いでいる、とアーノルド氏はいう。
「全てのコミュニケーションツールをまとめるというコンセプトと発想は悪くないが、それが本当に実現したところは見たことがない」（アーノルド氏）
ベンダー各社はチームチャットアプリケーションを提供することで、他社をしのぎ、同社サービスを密接に連係させ、サービスを差別化しようと必死だ。だがこうしたアプリケーションが次々と登場すると、ユーザーの選択肢があふれ返ってしまうとアーノルド氏は話す。
「あまりにもたくさんの選択肢がある。ユーザーに必要なのは使いやすくて信頼できるツールだ」とアーノルド氏は述べる。
一方、Nemertes Researchのアナリスト、アーウィン・レーザー氏は、チームチャットアプリケーションがこれまでのソーシャルプラットフォームより優れており、リアルタイムのより良いコラボレーションを実現できると話す。
「ユーザーの電子メール離れが進み、主流はショートメッセージに移っている。誰かと話そうと思ったら、電話をかけるよりショートメッセージを送ることが多くなった」（レーザー氏）
Slack Technologiesの「Slack」」やCisco Systemsの「Cisco Spark」、また2016年11月に発表されたMicrosoftの「Microsoft Teams」などのチームチャットアプリは、ショートメッセージと同じくらい手軽でありながら、企業のコントロールが効き、複雑な用途に対応できるとレーザー氏はいう。
これまでのエンタープライズソーシャルアプリケーションは、もっと大掛かりなものだった。通常の導入では、コミュニティーマネジャーを置いたり、複雑なユースケースに対応できるプラットフォームを用意したりする必要があったとレーザー氏は話す。
「チームチャットアプリケーションを仕事のハブとするモデルは、多くの人に受け入れやすい。このモデルはソーシャルアプリケーションとは全く違う」（レーザー氏）
チームチャットは、会話を特定のトピックの範囲内に収められる。チャット領域にはファイルやメモ、ハイパーリンクを添付することもできる。レーザー氏によると、Nemertes Researchは社内のコミュニケーションにSlackを、社外とのコミュニケーションには電子メールを使っているという。
「何年も前から、ソーシャルアプリケーションは電子メールを置き換えるといわれてきた。チームチャットがついにそれを実現した」（レーザー氏）
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
事例
[日本オラクル株式会社] ピンチをチャンスに変えたEPR製品は？ 先行企業の導入事例3選 -
技術文書・技術解説
[日本オラクル株式会社] 無自覚なリスク 秘伝Excelファイルが監査の壁、不正・ミスの温床となる理由 -
製品資料
[日本オラクル株式会社] 戦略的経理の第一歩 失敗のない「脱Excel」を実現する秘訣とは？ -
技術文書・技術解説
[日本オラクル株式会社] いまさら聞けないオンプレERPとクラウドERPの違い 最適な製品をどう見極める？ -
事例
[株式会社ビザスク] 連結売上高が約2倍に成長、富士フイルムが実践した新規事業創出の戦略とは？
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
損保ジャパンはなぜ「COBOL」を捨てなかったのか？ 脱メインフレームの真相
-
2
なぜ「全社配布Copilot」は使われないのか？ 失敗に学ぶAI定着
-
3
慶應義塾が「Notion」を選んだ理由 AI導入の盲点になる“情報のサイロ化”
-
4
「企業内サーバ環境の利用実態」に関するアンケート
-
5
エンジニアの生産性はどう測る？ マネジメントに不可欠な可視化の実現方法とは
-
6
「ノートPC派」は損をしている？ Dellと考える“自作PC”のメリット
-
7
「IoT通信環境の構築・運用」に関するアンケート
-
8
大阪証券取引所がHiRDBで実現した「世界トップレベルの応答速度」を誇る新売買システム
-
9
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
10
ただなのに「12時間以内の復旧」も要求 無償OSSに商用レベルを求める企業の末路
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
DX／AI投資の壁を突破、現代の最高財務責任者が直面する課題と克服のヒント
-
2
不審メールの経路や見せ方に変化？ 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
3
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
4
バックアップは“取っているから大丈夫”なのか？ ランサムウェア時代の備え方
-
5
システムの保守がモダン化を阻む？ 「変えない判断」から脱却する方法とは
-
6
生成AIを開発に導入しても効果が見えない？ 実証実験で分かった成果と課題
-
7
経産省DX指針から読み解く、受発注業務デジタル化ロードマップ
-
8
5分で分かる Microsoft 365のデータ損失に備えるためのバックアップの仕組み
-
9
ネットワーク遅延の原因、「パケットロス」の基礎知識と効果的な解決策
-
10
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー