Apple「iWatch」は来るか？
まだ流行っていないといって「ウェアラブル」を無視してはいけない
ユーザーがスマートフォンやタブレットを会社に持ち込んでいるのなら、ウェアラブルでもそうしないはずがない。ウェアラブルデバイスはまだブレークしていないが、備えるのに早過ぎるということはない。
ユーザーにとっては波に乗り遅れるよりも、新しいトレンドを先取りする方がいいに決まっている。次は、身に着けてスマートフォンと接続して、通話やデータ入力、アプリへのアクセスといった用途に使えるウェアラブルデバイスがトレンドになるかもしれない。ハンズフリーで使えるため、さまざまな形でビジネスに利用できる可能性がある。このウェアラブル技術は、ビジネスの世界で広く普及するかどうかは未知数だが、消費者からそっぽを向かれることはないだろう。
あなたの会社の社員がオフィスに持ち込むようになる前に、この新しいコンピューティングデバイスについて予習しておこう。
ユーザーは必ずウェアラブルデバイスを購入する!?
「それをつくれば、彼らはやって来るだろう（If you build it, they will come）」（※）という有名な言葉がある。センサーや無線技術の進歩とともに、ウェアラブルデバイスはより実用的なものになり、消費者は財布を開くだろう。米調査会社Gartnerは、フィットネス用のウェアラブルデバイス、アプリ、サービスの世界売上高が、2016年には50億ドルに達すると予想している。今のところ、ウェアラブルデバイスの最大のユースケースは、依然として個人のフィットネスと健康だ。韓国Samsungの「Gear Fit」のような選択肢があるが、この技術は今後も成熟を続けるだろう。そうなれば、消費者はウェアラブルデバイスを買う多くの理由を見いだすようになる。そして財布を開くわけだ。
※米国映画『フィールド・オブ・ドリームス』に出てくるフレーズ（映画では、「they」ではなく「he」）
ウェアラブルデバイスはビジネス用途にも有望
ウェアラブルデバイスは当面は健康のために使われるだろうが、職場にも入ってくる可能性がある。企業でのユースケースとしては、ヘルスケア環境やエンジニアリング環境が考えられる。こうした環境では、ハンズフリー機能が特に役立ちそうだ。医療技術者や倉庫スタッフは警告やその他の関連データを、機器から手を離さずに見ることができるだろう。スマートメガネやスマートウオッチも、重い制服を着たり、危険な環境で仕事をしたりする必要がある人（例えば、捜索救助隊のメンバーなど）に便利だろう。あなたの会社がこうした業務とは無縁でも、早とちりは禁物。ウェアラブルデバイスは、営業担当、不動産仲介担当、弁護士など、手間をかけずに素早くデータにアクセスする必要がある社員にも利用される可能性がある。
GoogleやSamsungなど大手ベンダーが手掛ける
IT管理者がこうしたデバイスを学ぶべきである、もう1つの理由は、Samsungや米Googleのような大手ベンダーがウェアラブル技術を切り開いていることだ。米Appleも「iWatch」を開発しているとうわさされており、米Facebookも最近、仮想ゲーム会社の米Oculus VRを買収した。こうした企業がこの技術の可能性を信じているなら、より多くのイノベーションがより速いペースで進みそうだ。もちろん、だからといって、ウェアラブル技術がすぐに成功を収めるとは限らない。「Galaxy Gear」のようなSamsung製ウェアラブルデバイスには巻き返しが必要なのは確かだ。「Samsung Gear Fit」もウェアラブルデバイスの多くと同様に、互換性のあるデバイスとセットで使わなければならず、コストも高い。
IT管理者は常に先手を打つべし
ウェアラブル技術はさまざまなビジネス用途で利用できる可能性を秘めており、これらのベンダーから新技術が投入されているだけに、企業のIT管理者は、早くからこの技術に取り組んだ方がよいだろう。今は自社のユーザーがウェアラブル技術を持ち込んでいなくても、いずれはそうしたデバイスの管理が必要になるかもしれない。この技術がコンシューマー用途でどのように利用されるかを理解しておくことが賢明だ。企業IT管理者向けのデバイス管理ツールを使う上でも、いずれはウェアラブルデバイスを考慮する必要が出てくるかもしれない。
将来はビジネスの側から、ウェアラブルデバイスの企業におけるユースケースが生まれる可能性もある。それを実現するプロジェクトを担当することになったら、プロジェクトの先頭に立ちたくないだろうか。この技術について早くから予習しておけば、そこで物を言うだろう。
そしてウェアラブルデバイスが欲しくなる
IT管理者も仕事を離れれば消費者だ。ITスタッフがウェアラブルデバイスを使うこともあり得るだろう。実際、ウェアラブルデバイス用のアプリがスマートフォンやタブレット用のモバイルアプリのように、企業IT環境の管理に利用されることも考えられる。
以上の理由では、ウェアラブルデバイスについての学習に今から取り組むにはまだ不十分だと思う人は、2015年に家族のクリスマスプレゼントの希望を聞いて、ようやく腰を上げることになるかもしれない。
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