医療IT最新トピック

東大医科研と日本IBM、Watsonでがんのビッグデータ解析を開始（1/2 ページ）

東大医科研と日本IBMが認知型コンピュータ「Watson Genomic Analytics」を活用して先進医療を促進するための新たながん研究を開始。医療IT関連の最新トピックを紹介します。

公開 2015年08月04日 08時04分

更新 2022年10月05日 10時26分

著者

翁長潤

[TechTargetジャパン]

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ソニーのお薬手帳《クリックで拡大》

　「IT化が他分野より10年遅れている」ともいわれる医療業界だが、関連技術や製品、サービスは日々進化している。医療IT関連の動向を紹介する「医療IT最新トピック」。

　今回は、電子お薬手帳アプリ「お薬手帳プラス」の登録会員1万人突破、NTTコミュニケーションズの電力の利用状況から高齢者の生活状況を把握するサービス、埼玉県でのレセプト情報を活用した糖尿病性腎症重症化予防の取り組みなどを取り上げる。

トピック一覧

在宅医療を支えるWebサイト「いしくる」を開設、エムスリードクターサポート
電子お薬手帳アプリ「お薬手帳プラス」の登録会員が1万人を突破、日本調剤
地域包括ケア対応医療・介護施設の情報データベースを提供、ウェルネス
電力の利用状況から高齢者の生活状況を把握するサービス、NTTコム
東大医科研と日本IBM、Watsonでがんのビッグデータ解析を開始
レセプト情報を活用した糖尿病性腎症重症化予防の取り組み結果を公表、埼玉県とNTTデータら

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在宅医療を支えるWebサイト「いしくる」を開設、エムスリードクターサポート

　エムスリードクターサポートが2015年8月1日、在宅医療の情報が得られるWebサイト「いしくる」を公開した。全国の3600クリニックを対象に希望の地域や処置別で検索できるサービスを利用できる。在宅医療ガイドライン情報に加え、Webサイトの使い方が分からない高齢者に対して電話でサポートする。

在宅医療の情報が得られるWebサイト「いしくる」《クリックで拡大》

　サイト開設に先立ち、同社は7月22日に東京都・神奈川県の居宅介護支援事業所約6000カ所のケアマネジャーを対象にしたアンケート調査の結果を公表。回答者の8割が在宅医療機関の情報不足と回答し、6割が情報不足の原因に医療介護の連携不足を挙げていた（発表：エムスリードクターサポート＜2015年7月22日＞）。

ケアマネジャーに対する意識調査の結果（出典：エムスリードクターサポート）《クリックで拡大》

電子お薬手帳アプリ「お薬手帳プラス」の登録会員が1万人を突破、日本調剤

　調剤薬局を展開する日本調剤は2015年7月22日、自社で独自開発した電子お薬手帳アプリ「お薬手帳プラス」が本格運用開始後7カ月で、同アプリの登録会員数1万人を突破したと発表した。お薬手帳プラスは、スマートフォンやクライアントPCで服薬や各種健康情報を管理するアプリ。服薬情報を自動的に登録する「自動連携機能」、スマートフォンで撮影した処方箋情報を薬局に送信する「処方箋送信機能」、家族単位で服薬管理ができる「家族管理機能」などを備える。iPhone／Android搭載端末で利用可能だ（発表：日本調剤＜2015年7月22日＞）。

地域包括ケア対応医療・介護施設の情報データベースを提供、ウェルネス

　医療関連データベースの構築や提供を手掛けるウェルネスは、地域包括ケアシステムに参画する医療・介護施設、薬局などの施設情報データベースを販売する。医療施設の地域医療連携室での利用の他、顧客管理や地理情報システム（GIS）などにも活用できるという。同社は、約56万件の病院や診療所、歯科診療所、薬局、介護施設、動物病院の施設情報を保有する（発表：ウェルネス＜2015年7月24日＞）。

電力の利用状況から高齢者の生活状況を把握するサービス、NTTコム

　NTTコミュニケーションズは、電力の利用状況から居住者の活動状況を判断することで離れて暮らす家族の生活を見守るサービスの「おげんきりずむ（仮称）」の試用実験を2015年8月に開始する。おげんきりずむでは、NTT研究所の技術を応用して一人暮らしの高齢者世帯などの分電盤にセンサーを設置することで、その利用電力の推移から「睡眠時間」「外出時間」「在宅活動時間の3種の生活リズムを判断し、スマートフォン用アプリに結果を表示する。また、過去の行動習慣と比較した変化を検知し、居住者が長時間活動していない場合には、アプリに「ちょっと心配メッセージ」を通知する。

おげんきりずむのシステム構成イメージ《クリックで拡大》（出典：NTTコミュニケーションズ）

　NTTコミュニケーションズは医療法人社団博友会金沢西病院（石川県金沢市）と連携してフィールドトライアルを2015年8月から2016年2月まで実施し、事業化に向けた検証を行う。電力センサーやネットワーク接続装置などの初期費用が1万円、月額利用料金は1000円で提供予定（発表：NTTコミュニケーションズ＜2015年7月30日＞）。

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