「信頼せよ、されど確かめよ」の理念に基づく生産性モニタリング【第3回】

「週休2日・9時5時勤務」は本当の本当に生産的なのか？

企業も従業員も当たり前のこととして受け入れてきた勤務形態は、本当に生産性の向上をもたらすのだろうか。働き方の変化は、勤務形態の「これまでの常識」に再考を促す。

公開 2022年06月15日 08時15分

[TechTarget]

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　調査会社Gartnerで人事関連調査責任者を務めるブライアン・クロップ氏によれば、企業は9時から5時までの1日8時間、週5日の勤務形態から脱却する方法を模索している。企業にとっては「従業員がその40時間を無益で非生産的なことで埋めたりせず、有益な仕事に専念しているか」が大きな疑問だ。

改めて問う「週休2日9時5時勤務」の妥当性

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　クロップ氏の見解によると、週間勤務時間の見直しを考えている企業は、週4日32時間への変更を検討している。勤務時間を短縮して賃金を下げ（例えば80％の勤務時間で80％の賃金）、福利厚生はそのままというプランの提示を検討している企業もある。シフトを分割して、12時間勤務の日と4時間勤務の日を可能にする案もあるという。

　週間勤務時間を短縮すると「生産量が減るのではないか」と懸念する経営幹部もいる。そのような懸念は、40時間の生産性が均一であるという前提に基づいているとクロップ氏はみる。「現実は違う」（同氏）

　クロップ氏によると、人材管理ソフトウェアベンダー各社では生産性の問題への取り組みが盛んに進んでいる。その背景にあるのが「テレワークの導入といった勤務形態の見直しを進める上で『信頼せよ、されど確かめよ』という方針を採用している企業が多いことだ」と同氏は語る。

　実際に週間勤務時間の見直しを検討している企業もある。第4回はこうした企業の一社である、ソフトウェア開発会社Blackthorn.ioの事例を紹介する。

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この記事の著者

Patrick Thibodeau

人材管理とERP（統合業務）パッケージの分野を主に取材している。20年以上、企業IT分野の記者として活躍し、IT専門メディア「Computerworld」「InformationWeek」の他、雑誌『Federal Computer Week』（FCW）に記事を掲載。American Society of Business Publication Editors（ASBPE：米国ビジネス出版編集者協会）から全米ジャーナリズム賞を複数回受賞している。