調査によれば、インドのIT業界における約7割の企業が、オフィスワークとテレワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」を採用している。新たな働き方に適応するためにできることは。
前編「『オフィスに早く戻りたい』と考えるインドのIT労働者 その理由は」は、インドで流行する「ハイブリッドワーク」（オフィスワークとテレワークを組み合わせた勤務形態）の実態について、非営利団体全国ソフトウェアサービス協会（NASSCOM）が実施した「従業員のオフィス復帰」に関する調査結果と共に紹介した。
NASSCOMは調査を求人サイト運営企業Indeedに委託し、インドのIT産業関連企業の従業員6000人以上を対象に実施。調査結果のレポートによると、インドのIT労働者とその雇用主は2022年に最大週3日のオフィスワークを復活させる意向がある。
どのような属性の従業員を優先してオフィスワークに戻すかについて、インドのIT企業は、データセキュリティやステークホルダーの好み、従業員のワクチン接種状況といった要素を基に検討するとみられる。
調査によると、インドのIT企業の約72％はハイブリッドワーク計画の一端として、労働力の最大50％をオフィスに置くことを検討している。ハイブリッドワークを採用する企業の割合は、IT業界の平均値が70％だったのに対して、従業員数1000人以上の企業においてはその傾向がさらに強い（83％）結果となった。
NASSCOMは調査レポートで、従業員がハイブリッドワークに早くなじむように、オフィスワークの必要性やメリットを積極的に従業員に伝えるよう助言している。加えてオフィスワークとテレワークに人材が分散した中でチームを率いる、マネジャーや管理者の訓練にも積極的に投資し、「効率的な協働のために技術を活用するよう労働者を再教育することが望ましい」と述べる。
Indeedのインド担当セールス長、サシ・クマール氏は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）について、「テレワークの長所と短所を知るための衝撃的な特訓になった」と話す。こうした経験が企業や労働者をハイブリッドワークに向かわせ、未来の働き方を決定づけたとクマール氏は述べる。
テレワークは可能になったものの、パンデミック以降は「仕事に対する新たなプロセスやアプローチ、考え方が必要になる」とクマール氏は予想する。例えば、従業員個人の責任の幅を広げて彼らに権限を与えながら、協働し共創する場を与えるといったアプローチだ。今後は「ハイブリッドワーク時代のパラダイムが必要になるだろう」とクマール氏は話す。
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