英国や米国で初等教育に携わる教員が、オンライン教育の実施に苦戦しているという。調査結果を基に、オンライン教育に向き合う教員の実態を探る。
教育ゲーム開発会社Kuato Games(Kuato Studiosの名称で事業展開)は、英国と米国で初等教育に携わる教員600人と両国に住む保護者1000人を対象に実施した調査レポートを2021年11月に発表した。レポートによると、保護者の70%以上がオンライン教育のためのインフラを整えてあると答えた一方で、同様の回答をした教員は、米国では約3分の1、英国では約5分の1にすぎなかった。
英国と米国の教員は、オンライン教育では学習者と関わるのが難しいと感じている。英国の教員の36%、米国の教員の46%がオンライン教育に苦戦していると答えた。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)の発生後、教育機関は学習者への教育方法を見直した。「その変化は定着しつつある」と、Kuato StudiosのCEOであるマーク・ホーネフ氏は話す。
レポートによると、英国の教員の58%が、学習を標準化するためのカリキュラムの利点を認めている。ただし「従来の教育方法では、大部分の学習者をオンライン教育に引き付けることができていない」とホーネフ氏は述べる。
ホーネフ氏は「ITはこのギャップを埋める力を持っている」と語る。全ての学習者に役立つ“未来の教室”を作るためには、教育機関や政府、ITのノウハウを持つ人々が一丸となって努力することが必要だと、同氏は説明する。
後編は、教員がオンライン教育を進める上で課題となるITスキル不足に対し、英国がどのように対処してきたかを紹介する。
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
「パーソナライズド広告・販促」に企業は意欲的 でも、消費者の印象は……
KPMGジャパンは顧客体験価値を向上させる6つのテクノロジーについて調査を実施した。企業...
コロナ前に戻った「社会貢献意識」 2024年は過去最低の値に
博報堂生活総合研究所は、1992年から2年に一度実施している長期時系列調査「生活定点」の...
「令和の米騒動」でコメの代わりに買われたもの 読売広告社が購買実態を分析
読売広告社は、食品ID-POS購買行動データベース「real shopper」のデータから今夏のコメ...