USBメモリの管理に役立つWindows環境向け製品
USBメモリ経由の情報流出を防ぐには
不正な情報転送を防ぐため、USBメモリを管理する手段にはどんなものがあるだろうか。
TechTargetの読者から「USBメモリを管理するためのWindows保護措置にはどんなものがあるのか。携帯メディアから、あるいは携帯メディアへの不正な情報転送を防ぎたい」という質問が寄せられた。
このテーマは単純には解決できない。USBメモリは実質的に締め出せないものであり、大きなリスクでもあるからだ。低価格の記録媒体であるため、テラバイト級の情報を持ち去ることも簡単にできてしまう。WindowsでUSBを無効にする方法を試してもいいが、そうすると多数の正規利用が妨げられ、ユーザーは代わりの方法を模索する。
USBメモリの管理に役立つ市販の製品は無数にある。こうした製品ではUSBポートを無効にしたり、選択したものだけを有効にしたり、USBメモリとPCとの間でやりとりされたファイルのログを記録したりできる。
製品の多くは、必要に応じて電子メール、インスタントメッセージング（IM）、Web利用についての情報を提供・監視できる大型スイート製品に組み込まれている。ソフトウェアを利用する場合には、法務部門が許可を出し、会社にデータ収集の権利があることを明記するログインバナーを確認する必要がある。この種のデータ監視について定めた法律は州によって、また国によって異なることにも留意しなければならない。欧州連合（EU）には非常に厳格なプライバシー保護法があり、EUで営業する場合やEU国籍の従業員を採用する場合は、この法律に抵触しないことを確認した方がいいだろう。
こうした問題への対応を支援してくれる製品を以下に幾つか挙げるが、すべてを網羅したものではない。リストアップした目的はどんな選択肢があるかを紹介することのみにあり、ここに挙げた個々の製品を推奨する意図はない。
まずはRaytheon（旧Oakley Networks）の「SureView」というユーザー監視製品がある。この製品をワークステーションにインストールすると、どのファイルをUSBメモリに転送したかも含め、ユーザーの行動の多数の側面を監視できる。
SpecterSoftの「SpectorPro」もSureViewに似た製品で、USBメモリの利用を含むユーザーの行動について情報を収集する。
セキュリティ専用製品からオールラウンドのIT製品に目を向けると、BigFixのような設定管理製品のメーカーがある。BigFixの製品にはソフトウェアとシステムインベントリ、両方のリポートを管理する機能があり、使用を許可するUSBメモリを管理できる。設定管理製品のベンダーはほかにも数社あり、管理やリポートのレベルはそれぞれ異なる。
標準的なデスクトップセキュリティ製品のメーカーとしてはSymantecとMcAfeeがUSBメモリの管理製品を提供している。Symantecのデバイス管理機能は、ウイルス対策、ファイアウォール、HIDSを統合したSymantec Endpoint Protectionに組み込まれている。
最後に、ノートPCが社内全体に普及している環境で、重要な情報が保存されたノートPCをオフィスの外に持ち出すのは簡単かつ一般的に行われていることを銘記しておく。つまりHDDのデータが簡単に大量コピーされてしまい、ディスク全体が暗号化されていない限りOSが完全にバイパスされてしまう可能性があるということだ。
コンピュータを紛失したり、盗まれたりすればリスクは相当大きい。あるいは、内部の悪意を持った人間がノートPCを自宅に持ち帰り、ネットワーク共有を介してファイルをすべて意のままにコピーすることもできる。悪意を持った人物がデータを盗む手段は多数あり、別の手段を放置したまま1つの手段を食い止めるために多額の資金と労力を費やしてもほとんど意味はない。
本稿筆者のトム・チミエラルスキ氏はストレージサービスプロバイダーのGlassHouse Technologiesで上級コンサルタントを務めている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
技術文書・技術解説
[Jamf Japan 合同会社] MDMだけでモバイルセキュリティは十分？ 不足する対策を16項目でチェック -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的な家電メーカーが実践する「クリエイティブプロセス効率化」の方法とは？ -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的テクノロジー企業に学ぶ、プロセス標準化とプロジェクト納品自動化の秘訣 -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソニー・ピクチャーズ テレビジョンに学ぶ、次世代サービスデリバリーのヒント -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソミック石川に学ぶ、ICT浸透後に直面した「工数管理」の課題と解決策
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
2
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
3
「Microsoft一択」で本当にいいのか 知らぬ間にライセンス費用が膨らむ真相
-
4
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
5
ANAが専用回線から移行した「NaaS」の全貌 ネットワーク準備が数カ月から数週間に
-
6
「プログラマー不要論」にThe Linux Foundationが示した答え
-
7
【基本情報技術者試験】「デュプレックスシステム」と「デュアルシステム」の違いは？
-
8
VBAマクロ“原則ブロック”後に「Office」でマクロを実行する方法
-
9
Qlik Senseを使った教育機関の予測分析は現場に何をもたらしたか
-
10
「VMware離れ」は本当か 3000社がVCF 9にかじを切った現実的な理由
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
2
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
3
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
4
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
8
ドラマで分かる、標的型攻撃メールの被害を受ける企業と回避できる企業の分岐点
-
9
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
10
少額減価償却資産が40万円未満へ拡大、令和8年度税制改正で押さえるべき変更点
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー