2012年07月10日 09時00分 UPDATE
特集/連載

【連載コラム】医療ITの現場から電子カルテのタブレット端末対応が注目される理由

電子カルテのタブレット端末対応が注目されている。医療現場のニーズや政府が主導する医療提供体制の再編など、医療ITを取り巻く幾つかの変化がその背景にある。

[大西大輔,メディキャスト]

米国の内科医は75%、欧州の医師の26%がiPadを所有

 2010年のiPadの発売以来、医療の現場でiPadをはじめとするタブレット端末を活用する動きが進んでいます。現在、多くの医師がタブレット端末を保有しています。米調査会社のManhattan Researchは2012年に「米国の内科医の75%がiPhoneやiPad、あるいはiPodなど、Apple製品を所有している」という調査結果を発表しています(関連記事:内科医の75%がAppleユーザー 米国医療機関注目のiPhone/iPad管理ツール)。また同社が欧州地域で実施した調査では「医師の26%がiPadを保有している」という結果が出ています。

 日本国内でも、医療の現場でiPadやAndroid端末などを利用するシステムの開発が進められています。岐阜県の救急医療体制支援システム構築プロジェクト「GEMITS」では患者情報読み取り端末としてAndroid端末を導入したり、脳卒中の救急医療をサポートする遠隔画像診断治療補助システム「i-Stroke」ではiPad/Android端末といったタブレット端末を利用するなど、その活躍の場はさらに広がっています。

タブレット端末の利用ニーズにも変化が

 医師がタブレット端末を利用するシーンは、主に以下の4点が考えられます。

  1. 情報検索:インターネットで公開されている学術論文や医薬品などの情報検索に利用
  2. 患者説明(コミュニケーション):患者に対する説明を行い、医師と患者のコミュニケーションを促すために利用
  3. 電子カルテなどの医療情報の閲覧や入力:電子カルテや院内システムなどと連動し、その情報の閲覧や入力を行う
  4. 地域の医療機関との情報連携:地域医療連携や在宅医療・介護など、医療機関同士の情報連携・共有ツール

 現在は(1)情報検索、(2)患者説明での利用が多いですが、今後は(3)情報の閲覧や入力、(4)地域の医療機関との情報連携での利用が増えることが予想されます。政府が進める医療提供体制の改革や現場のニーズなどがその背景にあります。

この記事を読んだ人にお薦めの関連記事

注目テーマ

ITmedia マーケティング新着記事

news143.jpg

読売新聞社がコンテンツマーケティングに参入、「YOMIURI BRAND STUDIO」を設立
読売新聞社は企業のコンテンツマーケティングを支援するため「YOMIURI BRAND STUDIO」を...

news088.jpg

電通と日本マイクロソフト、視線検知を活用した人工知能型屋外広告を提供開始
電通と日本マイクロソフトは、リアルタイムオーディエンス分析と視線検知によるインタラ...

news085.jpg

ぴあ、「PIA DMP」とGoogle「DoubleClick Bid Manager」を連携したコンサルティングサービスを提供
ぴあは、DMPサービス「PIA DMP」において、Googleが提供するデジタル広告プラットフォー...