危うきもの使うべからず
電子メールは死なず、ただ消え去るのみ（1/2 ページ）
電子メールがなくなる、といったエライ先生には申し訳ないけれど、この先もなくなることはない。ただ、それは、別なものに姿を変えて存在し続けることになるはずだ。
電子メールは何十年もの間、個人が使うコミュニケーションの主流となってきた。だが、電子メールには見過ごされがちな欠点があり、それが原因でコラボレーションソフトウェアなどの代替ツールに置き換わってしまう可能性もある。
電子メールは人気が高く、必然的に企業向けのモバイルアプリも早い段階で登場した。従って、電子メールという“機能”が近い将来に消滅することはなさそうだ。ただ、企業の環境で望ましい存在になるためには、まだ多くの課題がある。
電子メール機能はこれからも使い続ける
電子メールが持つ欠点の1つはセキュリティにある。電子メールはエンドツーエンドでの暗号化や認証機能を組み込まない限り、安全とはいえない。モバイルコンピューティングが普及した今の時代には、この欠点がさらに大きな問題を引き起こす。
取り扱いに注意を要する通信に私用のメールアプリを使ったり、業務上の重要情報を私物のモバイルデバイスにダウンロードしたりといった、企業が設定した電子メールポリシーの違反行為を管理者が防ぐことは難しい。電子メールや添付ファイルの保存もユーザー任せになる。信頼性を保証できず、ネットワーク障害が起きればメールでやり取りしたデータそのものを失いかねない。
以上の問題を解決するために、電子メール機能を他の種類のソフトウェアに統合する可能性がある。では、どのような種類のソフトウェアが電子メール機能を統合することになるのだろうか。
電子メールを基盤としたコラボレーションソフトウェア
Cisco SystemsやIBMなどの大手ベンダーから小規模の専業メーカーまで、コラボレーションソフトウェアを幅広いサプライヤーが供給している。その内容も、ローカルでホスティングする製品からクラウドベースのサービスまでと豊富だ。一般的なコラボレーションソフトウェアは、一元管理型のファイル共有や同期から、メッセージング、ビデオ会議まで幅広い機能を統合している。
電子メール機能とコラボレーションソフトウェアとの組み合わせには、電子メール関連の問題に対応できる多くのメリットがある。クラウドベースのコラボレーションシステムでは、IT部門がコンテンツのアーカイブやバックアップを強化できる。加えて、IT部門がゲートウェイを設置すれば、コラボレーションソフトウェアの外で共有する任意のコンテンツに制限を掛けることができる。
こうしたコラボレーションソフトウェアの利用が広がり、影響力やユーザーの関心が増すにつれて、多くの組織では電子メール機能はコラボレーションソフトウェアに統合されて姿を消すといわれている。多くの一般的なコラボレーションソフトウェア用モバイルアプリでは、ユーザーがモバイルデバイスから連絡を取り合ったり、文書を共有したりできる。組織がコラボレーションソフトウェアを採用すれば、導入コストや管理コストは増大するかもしれないが、幅広い機能や貴重なメリットを考えればコストを掛けるだけの価値はある。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
事例
[日本オラクル株式会社] ピンチをチャンスに変えたEPR製品は？ 先行企業の導入事例3選 -
技術文書・技術解説
[日本オラクル株式会社] 無自覚なリスク 秘伝Excelファイルが監査の壁、不正・ミスの温床となる理由 -
製品資料
[日本オラクル株式会社] 戦略的経理の第一歩 失敗のない「脱Excel」を実現する秘訣とは？ -
技術文書・技術解説
[日本オラクル株式会社] いまさら聞けないオンプレERPとクラウドERPの違い 最適な製品をどう見極める？ -
事例
[株式会社ビザスク] 連結売上高が約2倍に成長、富士フイルムが実践した新規事業創出の戦略とは？
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
損保ジャパンはなぜ「COBOL」を捨てなかったのか？ 脱メインフレームの真相
-
2
なぜ「全社配布Copilot」は使われないのか？ 失敗に学ぶAI定着
-
3
「ノートPC派」は損をしている？ Dellと考える“自作PC”のメリット
-
4
エンジニアの生産性はどう測る？ マネジメントに不可欠な可視化の実現方法とは
-
5
「0.3秒のスピード顔認証」の入退室管理が社員に好評 事例に学ぶオフィス改革
-
6
慶應義塾が「Notion」を選んだ理由 AI導入の盲点になる“情報のサイロ化”
-
7
「IoT通信環境の構築・運用」に関するアンケート
-
8
ただなのに「12時間以内の復旧」も要求 無償OSSに商用レベルを求める企業の末路
-
9
アラート疲れと手動対応を解消 EDR、SIEM、SOAR統合で注意すべきポイント4選
-
10
大阪証券取引所がHiRDBで実現した「世界トップレベルの応答速度」を誇る新売買システム
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
DX／AI投資の壁を突破、現代の最高財務責任者が直面する課題と克服のヒント
-
2
不審メールの経路や見せ方に変化？ 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
3
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
4
バックアップは“取っているから大丈夫”なのか？ ランサムウェア時代の備え方
-
5
システムの保守がモダン化を阻む？ 「変えない判断」から脱却する方法とは
-
6
生成AIを開発に導入しても効果が見えない？ 実証実験で分かった成果と課題
-
7
経産省DX指針から読み解く、受発注業務デジタル化ロードマップ
-
8
5分で分かる Microsoft 365のデータ損失に備えるためのバックアップの仕組み
-
9
ネットワーク遅延の原因、「パケットロス」の基礎知識と効果的な解決策
-
10
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー