消費者は携帯電話が登場するまで、アナログ回線による基本電話サービス（POTS：Plain Old Telephone Service）を音声通信の主な手段として使っていた。携帯電話が浸透すると、ほとんどの消費者はPOTSを使わなくなり、携帯電話のみの契約に切り替えた。携帯電話会社が低料金の通話無制限プランを提供するようになると、その傾向は一層強まった。

　「携帯電話サービスさえあればいい。POTSは余分」という見方が急速に広まる中で、通信手段を携帯電話に切り替えるのは合理的な考えだった。節約のために固定電話を廃止する一般家庭が次々に現れ、「家電話」の文化は事実上消滅した。

　一方で大企業も中堅・中小企業も、いまだに固定電話を使い続けている。それはなぜなのか。

　一般的なユニファイドコミュニケーション（UC）システムは依然として、全従業員のデスクや執務室に固定電話を配置することを基本としている。そうした固定電話を個々のダイヤルイン（直通電話）番号にひも付けて公衆交換電話網（PSTN）に接続できるようにしている場合も少なくない。

　利用状況の変化を調べてみれば、デスクの固定電話とPSTNの利用は年を経るごとに減少しているはずだ。企業はこの変化を念頭に、音声通信手段の導入方法を再考する必要がある。ソフトウェアベースの音声通信手段は従業員にとって効率的に利用できるだけでなく、企業のUC設備投資と運用コストの削減につながる。

デスクの固定電話とダイヤルイン番号の代替

　企業の固定電話は、米国では一般的に1台当たり100～500ドルかかる。この数字に従業員の人数を掛けると、出費額はたちまち跳ね上がる。IT部門がそうしたハードウェアコストを削減するためによく使う手段が、会社のPCにソフトフォンを導入することだ。ソフトフォンは、企業向け固定電話と同じ機能をソフトウェアとして実現する。

　ソフトフォンのアプリケーションは一般的に音声通話だけでなく、チャットとビデオ通話機能も搭載する。主要な企業向け音声通話ベンダーは「Android」と「iOS」の端末にインストールできるアプリケーションも提供しており、ビジネス用通話回線の携帯性を高めている。代替手段としてソフトフォンを利用すれば、音声通話とビデオ通話、インスタントメッセンジャーを一つのパッケージにまとめることができ、携帯性も向上する。

　各従業員にダイヤルイン番号を割り当てる必要がなくなれば、もっとコストを削減できる。例えば企業はダイヤルイン番号の代わりに、自動応答機能やハントグループ（同じ電話番号を共有する回線グループ）、社内内線といったUCシステムの機能を組み合わせて使うことが可能だ。こうすればPSTNサービスを利用しても専用ダイヤルイン番号の費用はかからない。不要なダイヤルイン番号をまとめて廃止することで削減できるコストは、月間数百ドルから数千ドル以上になることがある。