コンサルティング会社Deloitte ConsultingとGoogleが挙げる3つ目のトレンドは、環境問題への意識の高まりだ。環境に配慮する企業は、職場を支えるツールについてもより持続可能な技術を活用したものへ切り替えていくと両社は予測する。

　Deloitte ConsultingでAlphabet／Google事業の最高商務責任者（CCO）を務めるトム・ガリツィア氏によると、Googleはしばらくの間、持続可能性の実現に向けた戦略として、人工知能（AI）技術の使用に力を入れる。同社は2007年にカーボンニュートラル（温暖化ガス排出量実質ゼロ）の企業になった。Googleでオンラインオフィスイート「Google Workspace」の製品管理担当バイスプレジデントを務めるホセ・パスター氏は「持続可能性は、当社設立以来の中核方針だ」と話す。

GoogleとDeloitteが考える「これからの働き方」とは

　ガリツィア氏は「長い時間をかけて進んだIT製品／サービスの導入が、短期間のパンデミックで崩壊した」と説明。「多くの人間が顔を突き合わせて会議をするやり方に戻るべきではない」と主張する。

　パスター氏は「2021年だけでなく、この先10年はオフィスワークとテレワークを組み合わせたハイブリッドな働き方が増え、出張が減る」と主張する。企業が従業員の勤務場所を分散したのに伴い、この“ニューノーマル”（パンデミック後の新常識）な環境を実現するために、チェンジマネジメント（組織の業務変革を進めるための手法）や財務への投資が必要になるというのが、同氏の見方だ。

　「自社の顧客はハイブリッドな働き方の追及に強い関心がある」とDeloitte Consultingは考えている。ガリツィア氏は「現実には、当社の顧客はオフィスとテレワークを『健全に組み合わせる』ことを望んでいる」と語る。

　Deloitte Consultingは、自社オフィスの物理スペースも見直している。同社が模索するのは二酸化炭素排出量を削減する方法だ。「プロジェクトを持続可能な形で提供するために」（ガリツィア氏）、顧客企業への出張を大幅に減らせるかどうかを調査しているという。

　顧客が世界中の企業に製品を提供することをDeloitte Consultingは支援している。この支援に当たって、「サプライチェーンの取り組みにAI技術が大きな役割を果たす」とガリツィア氏は話す。人間がする非常に基本的な作業の中には、AI技術が代行できることが幾つかある。「仕事の数十パーセントが自動化されれば、人間は別の作業に時間を使えるようになる。それは、どのような業種にとっても素晴らしい機会になる」（同氏）