「BYOD」「COPE」は社員受けが良い？　モバイルデバイス配備方法の“正解”は

主要なモバイルデバイス配備方法の中でも、特に従業員から高評価を得やすいのが「BYOD」と「COPE」だという。それはなぜなのか。これらを選んだときに配慮すべき点と併せて紹介する。

公開 2021年07月27日 05時00分

著者

Reda Chouffani

Robert Sheldon

[TechTarget]

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　前回「『COPE』『COBO』とは？　BYODだけではないモバイルデバイス配備方法の基礎知識」までの3回にかけて、企業が従業員にモバイルデバイス配布する方法として「BYOD」（Bring Your Own Device）、「CYOD」（Choose Your Own Device）、「COPE」（Company Owned, Personally Enabled）、「COBO」（Company Owned, Business Only）の4つを解説した。第4回は、これらの中から企業が最適な方法を選ぶ方法を紹介する。

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　企業がモバイルデバイス配備方法を選択する際は、ネットワークとデータのセキュリティ要件を満たす方法かどうかを判断することが必須だ。適切なコンプライアンス要件を考慮し、どの方法が自社にとって最良のセキュリティをもたらすかを検討する必要がある。

　従業員の私物デバイスを業務で利用するBYODから他の配備方法への移行が、企業が抱えるセキュリティの懸念を解決するとは限らない。「MAM」（モバイルアプリケーション管理）ツールと「MTD」（モバイル脅威防御）ツールには、従業員が私物デバイスを業務に持ち込んだ場合に、社内LANなどの企業ネットワークのセキュリティを確保する機能がある。これらのツールは、企業のリスクを低減すると同時に、デバイスの選択肢や用途の拡大にもつながる。企業のIT要件と従業員の利便性のバランスを取ることを重視すべきだ。

「BYOD」「COPE」はなぜ社員受けするのか　配慮すべき点は

　従業員は、1台のデバイスを業務と私用の両方に使える利便性に加えて、プライバシー／データ保護やコスト分担に関するルールを求める傾向がある。以下にBYODかCOPEのどちらかを導入する場合を中心に、それぞれの導入による従業員にとってのメリットや、企業が配慮すべき点をまとめる。COPEは、企業がデバイスを購入し、従業員にデバイスの業務利用も私的利用も許可する方法だ。

業務・私用デバイスの一本化
- 従業員は概して、1台のデバイスを業務と私用の両方に使いたいと考える。この方法は、2台のスマートフォンを使い分けるよりも利便性が高い。BYODとCOPEが従業員に好まれるのは、1台のデバイスを業務利用と私的利用の両方に使えるからだ。
プライバシーと個人データの保護
- 従業員が企業所有のデバイスを私用で使う場合、プライバシーに関する懸念を抱く。IT部門は一般的に、企業のデータを保護するために「MDM」（モバイルデバイス管理）ツールまたはMAMツールを導入する。従業員にとって必要なのは、写真やソーシャルメディアのアカウント、私的なテキストメールなどの個人データが流出したり、IT部門に閲覧されたりするリスクがないという保証だ。
コスト
- BYODまたはCOPEを導入した企業の従業員は、業務と私用の両方でデバイスを使用するため、データ使用量の増加に伴って利用料金が高額になる可能性がある。企業がスマートフォンの料金に対して金銭的な支援やインセンティブを提供することを期待する従業員もいるだろう。金銭的な支援がなければ、BYODやCOPEは従業員の支持を失う。一方でCOPEとCOBOは、企業がデバイスを所有し、利用料金も企業が支払う。COBOは、企業がデバイスを購入する点はCOPEと同じだが、企業は従業員にデバイスの業務利用のみを許可する点が異なる。