セルフサービスBIのメリットは、社内で最も分析を必要とするユーザーが直接使えることだ。インドのITサービス企業であるTata Consultancy Servicesでデータ分析担当責任者を務めるカムレシュ・マシルカ氏は「セルフサービスBIを使うことで、運用、リスク管理、コンプライアンス、エンジニアリング、リスク、開発に携わる担当者が分析にアクセスできる」と話す。

　セルフサービスBIの導入を進める原動力になるのは業務部門のユーザーだ。セルフサービスBIが幅広いユーザーに何らかのメリットをもたらしている企業の一社にBlue Tech （BlueVoltの名称で事業展開）がある。

　BlueVoltは、製造企業が自社製品の使用方法について、エンドユーザーにオンライントレーニングを提供できるよう支援している。同社はトレーニングツールにセルフサービスBIを組み込んだことで、同社の従業員、同社の顧客である製造企業、トレーニングを受けるエンドユーザーが、トレーニングに関するパフォーマンスデータにアクセスできるようになった。

　「製造企業はトレーニングが機能しているかどうかを把握する必要がある。それが売り上げに直接影響するためだ」と、BlueVoltのバイスプレジデントを務めるガバン・シング氏は説明する。これらの分析は同社の従業員にとっても有益だ。顧客担当の従業員は自身の顧客に最適な戦略を確認でき、顧客がより多くの価値を得るのに役立つ提案を出せる。

セルフサービスBIツールのメリット4．ビジネスチャンスが見つかる

　データを可視化することで、それまで対応してこなかった収益源が明らかになる。これは、新たなビジネスチャンスを見つけるのに役立つ。調査会社のForrester Researchが世界のビジネスリーダー900人を対象に実施した2020年の調査によると、データ主導型の企業はそうでない企業と比べて収益目標を達成する可能性が58％高い。

　調査対象企業の半数近くは、データを日常的に使用してビジネス上の意思決定を導くことはできていないと回答している。データを意思決定に役立てるには、データにアクセスして利用できるようにしなければならない。従業員にとって、アクセスのしやすさはセルフサービスBIの最も大きなメリットの一つだ。

　Harvard Business Publishingが発行する経営学誌「Harvard Business Review」が2020年に実施した調査では、企業幹部の87％が「最前線の従業員に重要な意思決定を下す権限を与えているときの方が自社は成功している」と回答した。だが実際に最前線の従業員に対してデータを提供していると答えたのは回答者の20％にすぎない。残りは「それを実現するにはもっと優れたツールが必要だ」と述べている。特に「今後2年以内に最前線の従業員がセルフサービスBIを使用するようになる見込みだ」と答えた人は54％を占める。

　プロセスインテリジェンスソフトウェア企業FortressIQでオートメーションおよびプロセスエクセレンス部門のプリンシパルを務めるジョン・ニズリー氏は次のように語る。「成功を収めている企業の多くではデータが生命線になっている。セルフサービスBIが次の大きな一歩になるだろう」