TechTarget発 世界のITニュース
FBIが警鐘を鳴らす「FortiOS」の脆弱性 “パッチ未適用”の製品が標的に
FBIとCISAによると、Fortinet製品が搭載する「FortiOS」の脆弱性を悪用したAPT攻撃が発生している。アップデートしていない製品が狙われているとみられる。
米連邦捜査局（FBI）と米サイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）は2021年4月2日（現地時間）、Fortinet製品が搭載するOS「FortiOS」の脆弱（ぜいじゃく）性を悪用したAPT攻撃（高度標的型攻撃）が発生していると発表した。
3つの脆弱性を悪用
FBIとCISA は、FortiOSの脆弱性を狙った攻撃を確認したという。対象になった脆弱性は下記の3つだ。
- CVE-2018-13379
- 任意のファイル読み取りができる脆弱性
- CVE-2020-12812
- 不適切な認証の脆弱性
- CVE-2019-5591
- デフォルト設定の脆弱性
いずれの脆弱性についても、Fortinetはすでにパッチ（修正プログラム）を提供している。
情報漏えいの可能性を指摘
FBIとCISAが共同で発表した報告書によれば、特に商業やIT関連の企業、政府機関のネットワークが標的にされる可能性が高い。攻撃者はFortiOSの脆弱性を利用し、標的の組織において重要度の高いネットワークに入り込み、情報を盗んだり暗号化したりする可能性がある。特定の標的をだまして情報を盗み出そうとする「スピアフィッシング」など、その他の手法を使って攻撃を仕掛ける可能性もあるという。
こうした攻撃への対策として、FBIとCISAは多要素認証（MFA）の実装や定期的なバックアップの実施など、複数の保護策を提示した。
Fortinetは公式ブログへの2021年4月3日付の投稿で、「当社はすでに脆弱性を解決し、顧客に製品をアップデートするよう推奨している」と説明した。FBIとCISAの発表内容については、「パッチを適用していない製品が悪用されている証拠が示された。顧客が製品の定期的なアップデートをしないことによるリスクが浮き彫りになった」と見解を示した。
Fortinetは「アップデートを推奨」
米TechTargetの情報セキュリティ取材班はFortinetに対し、攻撃者が同社の脆弱性を悪用したのを確認したかどうか、脆弱な環境に置かれている顧客の数はどれくらいかを質問した。これらの質問に対する直接的な回答は得られなかったが、下記の声明が届いた。
当社は顧客のセキュリティを最優先事項にしている。CVE-2018-13379は2019年5月に解決策を講じた古い脆弱性だ。2019年8月と2020年7月の公式ブログへの投稿で製品のアップデートを推奨するとともに、解決に向けて一貫して顧客と連絡を取り合っている。CVE-2019-5591については2019年7月に、CVE-2020-12812については2020年7月にプログラムの修正を実施した。アップデートをまだ実施していない場合は、すぐに実施することを推奨する
TechTarget発 世界のITニュース
新製品・新サービスや調査結果、セキュリティインシデントなど、米国TechTargetが発信する世界のITニュースをタイムリーにお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 世界のITニュース
新製品・新サービスや調査結果、セキュリティインシデントなど、米国TechTargetが発信する世界のITニュースをタイムリーにお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[NTTPCコミュニケーションズ株式会社] 「回線速度不足」だけが原因ではない？ Web会議の遅延を解決する方法とは -
製品資料
[東京エレクトロン デバイス株式会社] 工場の可用性向上に重要な「7つの領域」と対策 OTセキュリティ強化の基礎知識 -
製品資料
[リコージャパン株式会社] 問い合わせ対応で本来の業務が進まない、総務や情シスの負担をどう減らす？ -
製品資料
[リコージャパン株式会社] 自社データから高精度な回答を生成、簡単に生成AIチャットボットを構築する方法 -
技術文書・技術解説
[アトラシアン株式会社] IT運用や従業員サポートは生成AIでどう変わる？ 使い方や導入の流れは？
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
全社標準Copilotに絶望？ MS Copilotで問い合わせ6割減できた企業は何が違った
-
2
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
3
「AI活用を前提とした業務PCへの移行」に関するアンケート
-
4
「データストレージの活用方法」に関するアンケート
-
5
身代金支払いは逆効果 情シスのためのランサムウェア対策ガイド2026
-
6
多要素認証導入済みでもランサムウェア被害に 復旧費用は平均2億7000万円
-
7
DXを阻む「動くだけ」のレガシーシステムに決別するための生成AI活用術
-
8
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
9
「ITインフラとデータ保護・バックアップ対策」に関するアンケート
-
10
自社を守る「SCS評価制度」活用法 7割の企業が取引先起点の情報漏えいに直面
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
2
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
3
生成AIで文書活用を進めるには？ 効率化と安全性をどう両立する
-
4
Windows PCとMacの選択制で生産性向上 LINEヤフーが実践する運用管理方法とは
-
5
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
「スクラム」と「カンバン」の違いとは？ アジャイル型開発手法を徹底比較
-
8
AI時代に成功するための「ナレッジマネジメント」ベストプラクティス
-
9
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
10
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー