ITRアナリストに聞いたストレージ市場の現状

ゼタバイト時代の企業ストレージ環境とは

世界中でデジタルデータは増え続けている。企業は「積極的なデータ活用を」という前に、ペタ、ゼタバイト級のデータ量に押しつぶされてしまう危険を回避しなくてはならない。

公開 2010年11月25日 08時00分

更新 2012年09月04日 16時32分

[大西高弘]

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“ゼタ”の世界に突入する人類のデジタルデータ

　米国EMCと米国IDCが実施した調査によると「2009年のデジタルユニバース（情報の宇宙）のサイズは80万ペタバイトだった」という。この報告書によると「80万ペタバイトのデータをすべてDVDに記録して積み上げた場合、その長さは“地球と月を往復する距離”になる」とのこと。データ量はさらに増加し続けており、もうすぐ人類が保有するデータ量を表す単位が“ゼタ”バイト（10の21乗＝十垓バイト）に突入する。

　当然、一企業内に発生するデジタルデータも増え続けている。CO2と同様にデータの増加を抑制する手段を講じる必要も出てくるが、そう簡単なことではない。アイ・ティ・アールのリサーチ統括ディレクター、シニア・アナリストの生熊清司氏によると、「混迷を極める最近の経営環境がデータの増加に拍車を掛けている」のだという。

ITRの生熊氏

　「企業はこれまで、半年分の売り上げや製品別、地域別といったデータを集計・分析して、次の戦略を練ればよかった。ところが、今は変化が激しく、かつその変化が不連続で起きている。そのためデータ解析による戦略策定では、週単位や1日単位、場合によってはより短い期間での業績データを取り出して分析し、今すぐ取るべきアクションを決定する必要がある。つまり、年や四半期単位のデータを集計して保管していたころに比べて、数十倍、数百倍以上のデータを保管し、それを迅速に活用することが必要になってきている」

　例えば、既にコンビニエンスストア業界などは、POSの生データを直接取り込み、分析ツールを利用して1日に複数回アクションプランの変更を行うこともあるという。

　また、Twitterなどソーシャルネットワークや各種のログデータを利用した企業のマーケティング活用なども、企業が保有するデータ量を増加させる原因となっていると生熊氏は話す。

　「ツイートからその企業に役立つ情報を得ようとすると、特定の顧客のツイートだけを拾っていればいいというわけにはいかない。ソーシャルネットワーキングの情報をビジネスに生かそうとすると、それこそ“潜在的な顧客、見込み客の分”までデータとして取り込まなくてはならない。以前のように、組織化した特定の人たちの情報だけを扱えばいいということではなくなる」

　このほか、IFRS（国際会計基準）への対応もデジタルデータを増加させる原因となる。IFRSでは、業績などのデータを3年から10年は保管しておくことを義務付けている。もちろん米国の会計基準、日本の会計基準に合わせてそれぞれのデータを保管してきたグローバル企業であれば、これまでのデータを捨てることなく、IFRS基準のデータを新たに保管していかなくてはならない。このように新しい制度の導入によってもデジタルデータは増加の一途をたどるのである。

サーバに付随したものとして「ストレージ」を考えない

　このように膨大な量のデジタルデータが企業内に蓄積される流れは止められない。また、今後の競争に生き残る企業、これから業績を伸ばしていく有望な企業ほどこの傾向は強まると言っていいだろう。

　生熊氏は「既存のシステムの見直しには、自社で扱うデータの量と共に、その種類や扱い方などについて確認をしておく必要がある」と話す。例えば、「POSなどのデータを頻繁に分析システムなどで活用することがあるのか」、あるいは「画像や動画などの非構造化データが古いストレージに保管されている現状を早急に改善する」「アクセス頻度の高いものと低いものに分け、それぞれ保管するディスクの種類を変えるのか」といったことである。まずはデータについて何を最優先させていくかということを、IT部門が詳細な調査を基に導き出す必要がある。

「ストレージ（ディスク増設・DAS）に対する投資意欲（2009～2010年度）」（左）、ストレージ（NAS・SAN）に対する投資意欲（2009～2010年度）」（右）。「IT投資動向調査2010」（ITR）より《クリックで拡大》

　こうした方針設定をした後に、どのような製品やベンダーが自社の求めるデータ管理システム構築に利用できるかを選定する必要がある。しかし、ここでも生熊氏は次のような警鐘を鳴らす。

　「ストレージについて言えば、わたしはこれから“SASディスク”よりも“SATAディスク”がより重要になってくると思う。SATAディスクはSASディスクよりもアクセス速度は遅いが、安価でデータ容量も大きい。今後は、SATAとフラッシュメモリであるSSD（ソリッドステートドライブ）を組み合わせたソリューションが主流になるだろう」

　その場合は、仕様頻度の高いデータはSSDで呼び出し、安全に保管したいデータはSATAディスクで運用するといったストレージ構成を取ることになる。しかし、本当に効率的で無駄がなく、自社に合った仕様のシステムを作るには「ストレージ製品のトレンドだけを追いかけていても答えは見えてこない」とも指摘する。

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SSDの利点を生かすにはシステムの設計変更が必要な場合も

　さらに、生熊氏は「企業の多くのシステムでは、それぞれに役割を持った個々のサーバにひも付いてストレージがつながれている」とし、「その状況下で大量のデータに対応しようとする発想を捨て、データの保存領域全体をプール化し、それが変幻自在にニーズに対応するシステムでなければ、データの効率的な活用はできない」と語る。

　例えば、あるシステムAではNAS構成を取り、別のシステムBではSANが構築されているとする。システムAのデータ容量が一杯になってきたときでも、余裕のあるシステムBで代替できないようでは、効率的に大量データをさばくことは不可能だ。

　生熊氏は「そこに仮想化技術を使ったストレージ運用手法がある」という。例えば、全体のデータプールとしてのストレージについて、その配分を仮想化で自由に行えれば、SAN用やNAS用といった分け方でストレージを購入する必要はなくなる。こうした仮想化によるストレージの再構築を検討する際にも、まずは「自社のデータを見直し、データ活用の将来設計を行わなければ、決定することはできない」という。

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自社システム全体の将来像を見据えるとIT部門は強くなる

　データ活用の将来設計という意味では、クラウドの活用についてどう考えるべきかも大きな問題になってくるのではないだろうか。生熊氏は次のように話す。

　「クラウドを使えば、すぐにリソースをユーザー部門に提供できる。それは期待できるベネフィットである一方、現実に発生するコストを押さえておかないと危険だ」

　利用量によって課金されるパブリッククラウドは、長期間の利用では割高になることを意識して、しっかりとコスト計算する必要がある。また、自社で構築するプライベートクラウドにしても、湖の中に孤立した島がぽつぽつと頭を出しているようなものになっては意味がなく、「既存の縦割り型システムがただクラウドに移行しただけであってはならない」という。

　また、生熊氏は“仮想化”や“クラウド”といったITトレンドのキーワードにとらわれるのではなく、今後のIT部門が目指すべき道とは何かを考えるべきだという。その上で、どんな変化が起こるのか分からない時代に求められているのは、「柔軟にリソースを切り替えられるシステムだということははっきりしている」と説明する。

　現在は、データ圧縮技術によって20％から30％のデータ削減が可能となったり、重複排除技術によってストレージへの圧迫がこれまで以上に軽くなった。もちろんこうした個々の技術の進展に目配りすることも大切だ。しかし、生熊氏は「同時にこれからのIT部門にとって持つべき重要な視点がある」という。それは、どのようなビジネス要件があり、それを実現するため求められる機能要件は何かという点を常に考え、ストレージだけでなく、プラットフォーム、ミドルウェア、アプリケーションといったより大きい視点で、将来を見据えながら変化への対応を考えておくことだ。

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「導入検証の取り組みは、ユーザー同士が連携して行ってもいいと思う。米国などで積極的に行われているが、日本でもこうした取り組みを開始した方がいい」（生熊氏）

　生熊氏は「状況は常に変化するので、固定的に製品を選ぶのではなく、柔軟に変化の概要と対応策をシステム面から考えるべき」と語る。そして想定される幾つかの変化に合わせたソリューションを、ベンダーやSIerと議論し、導入検証をしておくことが大事だという。

　ストレージという切り口から、自社のシステムの全体像、将来像を大きくとらえることは可能だ。これからはそうした視点がますます重要になってくる。場当たり的ではない、自社のビジネスと併走できるシステムの進化の道筋は、そうした発想から生まれるはずだ。

生熊清司（いくませいじ）

アイ・ティ・アールリサーチ統括ディレクター／シニア・アナリスト

外資系コンピュータメーカーを経て、コグノスの日本法人の立ち上げに参画。1994年より日本オラクルにて製品マーケティングを担当した後、コーポレート・マーケティング部門の責任者、アナリスト・リレーション部門の日本代表などを歴任。2006年より現職。現在はデータベースやSOA、クライアント、グリーンITなどの分野を担当し、ユーザー企業のクライアント戦略立案やITベンダーの事業戦略、マーケティング戦略立案などのコンサルティングに携わっている。

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