【連載コラム】医療ITの現場から

なぜ電子カルテは急速に普及しないのか

電子カルテの普及は着実に進んでいる。しかし、今でも電子カルテの使用をためらう医師が多数存在する。なぜ、電子カルテの普及率はそれほど伸びていないのだろうか？

公開 2012年01月24日 09時01分

更新 2022年10月05日 10時32分

[メディキャスト]

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電子カルテ普及を阻害する要因とは？

　電子カルテが登場したのは、今から17年前の1995年です。当時は法律で認められていなかったため、「診療支援システム」と呼ばれていました。1999年に正式に認可され、さまざまなメーカーから電子カルテの販売が開始されました。政府は2001年、「医療IT化に関するグランドデザイン」において、「2006年をめどに診療所の約6割を目指す」という普及目標を掲げました。

　2012年1月現在、診療所の電子カルテの普及率は20％を超え、診察時に電子カルテを目にする機会が多くなりました（関連記事：診療所における電子カルテ導入促進の鍵は？）。しかし、ここまで普及するまで実に10年以上の年月を費やしています。また、今でも電子カルテの使用をためらっている医師が多数存在します。

　なぜ、電子カルテの普及率はそれほど伸びないのでしょうか。今回は現場の医師の声を踏まえ、電子カルテの普及を阻害する要因について考えてみます。

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PCを操作しながら診療に専念できますか？

　電子カルテの導入をためらう理由として、特に多いのが「PCを操作しながら診療に専念できるのか」という指摘です。この点は、10年前から変わらず指摘されている課題でもあります。それを受けて、多くの電子カルテにはテンプレートや用語選択機能など、なるべく入力を簡素化する機能を追加し、医師が診療に専念できるような電子カルテシステムの開発に努めてきました。

　その結果、この10年間で電子カルテの操作性は飛躍的に向上しています。直感的で簡単に操作できるという点では、他の文書作成ソフトと比べても、電子カルテに勝るものはないと思います。これまで指摘されてきた操作性の問題は十分クリアしているといえるでしょう。しかし、電子カルテがPCで稼働する以上、マウス操作やキーボード入力などの作業は今後も必要不可欠だといえます。

　また、日本語入力では漢字に変換する必要があり、入力した漢字の変換ミスや誤字脱字などに注意しなければなりません。そのため、入力結果が正しいことを確認するために、毎回モニターを見る必要があります。

　電子カルテを導入すると、上記のような作業が発生します。電子カルテの導入をためらう医師の多くが「電子カルテを入力しながら、患者の顔を見て診察することは不可能であろう」と考えています。

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電子カルテ導入のメリットを享受しながら、以前のように診療に打ち込みたい

　この点を改善するため、手書き入力が可能な電子カルテが誕生しました。カルテ2号用紙と同じ表示形式の電子カルテ画面にペンタブレットなどで直接書き込めるので、紙カルテの記入に近い操作性を実現しています（関連記事：緊急医療に使えるデジタルペンは医療業界に浸透するのか？）。その一方で、電子カルテ導入メリットである「高い見読性」「インフォームドコンセント」「情報の二次利用」などとの両立が難しいというデメリットもあります。

　電子カルテならではのメリットを十分に享受しながら、さらに紙カルテ時代のような診療スタイルが可能になれば、電子カルテの普及は著しく向上するのではないでしょうか。

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患者数が多いと電子カルテ導入は難しい？

　また、1日に来院される患者数が多い診療所では「電子カルテでは入力が追い付かない」と考え、その導入を見送るケースもあるようです。電子カルテ普及の初期段階だった2000年代の前半、電子カルテを販売するメーカーおよび販売代理店もそうした診療所に電子カルテを勧めることに若干及び腰でした。中には「1日に診察する患者数が100人を超えると、電子カルテ導入は難しい」と回答するメーカーもあったほどです。「患者数が多いと、電子カルテ導入は難しい？」、本当なのでしょうか。次回はこの点について考えてみたいと思います。

著者紹介

大西大輔（おおにし　だいすけ）　メディキャスト株式会社メディプラザ統括マネージャー

2001年一橋大学大学院MBAコース卒業後、同年日本経営入社。2002年に医療機関の“選ぶ”を支援する展示場「メディプラザ」の1号店を東京（神田）に立ち上げ、その後2003年にメディプラザ大阪、2005年にメディプラザ福岡を順次開設。2007年より東京・大阪・福岡の3拠点を統括する統括マネージャーに就任。専門の医療IT分野については、医師会、保険医協会などの公的団体を中心にセミナー講師を多数実施。

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