乱立するIoTプラットフォームの今後は
2017年、IoTはきっとこうなる――5つの大胆予測（1/3 ページ）
2016年は大企業、中小企業共にモノのインターネット（IoT）に対して多くの投資を行った。IoTは今後どうなっていくのだろうか。2017年で起きるであろう5つの事象を予測する。
IoTの概要とイメージ （TechTargetジャパン記事「“モノが自律する時代はすぐそこ？ IoTの可能性を探る」から）《クリックで拡大》
企業のデジタル戦略で、「モノのインターネット」（IoT）を活用することの有効性は明確になりつつある。2016年には大企業でも、中小企業でもIoTに投資をした。IoTの利用を業務部門まで拡大することで、顧客関係の強化とビジネスの成長を促すチャンスが生じることに企業は気付いている。2016年を通じて、IoTの細分化を軽減するには団結が不可欠であることを、あらゆる規模のテクノロジーベンダーが深く認識した。また付加価値をもたらして成功を収めるために、全てのIoTソリューションを自社の支配下に置く必要がないことも悟った。
2017年もIoT市場は、引き続き複雑になることが予想される。だが各社はそれぞれ独自性を見いだすことになるだろう。それにより、企業は目前に迫った実際の問題に一丸となって取り組むことができる。
2017年にIoTを待ち受けることが予想される5つの事象を以下に紹介する。
1：IoTのプロジェクトとソリューションの発展を最も妨げるのは、ビジネスへの影響とセキュリティの懸念
ビジネスへの影響について、IoTが非常に大きな可能性を秘めていることに疑う余地はない。だがエンドユーザーがメーカーの計画や、概念実証の段階を超えて実際に投資をするためには、満足する投資対効果（ROI）を挙げる必要がある。ビジネス価値と潜在的なROIを把握しないままでは、IoTの採用は抑圧され、動きは鈍くなる。
初期のIoTは、身動きが取れないような状況が生じていた。その理由は、企業がIoTソリューションの導入に成功しても、競合企業と成功指標を共有しないのが一般的だったからだ。こうした方面については進歩が見られており、重要なメリットを導入事例として積極的にドキュメント化する企業が増えている。だがこれが標準的な対応になるまでには、まだ時間がかかるだろう。
ユーザーがIoTのビジネス価値とその計測方法に十分な確信を持ったら、次に大きな障害となるのはセキュリティへの懸念だ。2016年はIoTデバイスで構成されたボットネットによって過去最大のDDoS攻撃があった。この攻撃により、米国では1600件ものWebサイトが停止した。その1カ月後にはDNSサービスを提供するDynへの大規模な攻撃により、米国全土と欧州の一部でインターネットの機能が、広範囲に停止した。アナリストと業界の専門家によれば、これは始まりにすぎないという。これまでにあったハッキングの大半は、一般消費者向けデバイスを悪用したものだった。それもセキュリティ対策がなされていないものに限られていた。こうした製品は、セキュリティよりも、簡単に使えてすぐに満足感を得られることを優先していた。とはいえ、IoTのビジネス価値が高まり、IoTデバイスが増えるにつれて、攻撃者のIoTへの関心が高くなっているのが実情だ。
ハッカーは、2017年も引き続きIoTデバイスの脆弱性を悪用した大規模な攻撃を仕掛けてくるだろう。この戦いに挑むには、細分化されたIoT市場が一丸となって、特別な設定をしなくてもデバイスの脆弱性を軽減するセキュリティ対策を編み出す必要がある。また使いやすさを確保することの重要性を認識しながら、導入に関するベストプラクティスを推進することも欠かせない。結局のところ、IoTソリューションが成功を収めるには、IoTの導入と管理に伴う複雑さよりも、IoTがもたらすビジネス価値の方がずっと大きくなければならない。
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