Teamsに対抗して成功を収めるためには、Salesforceは止まることなくSlack Technologiesのビジネスチャットツール「Slack」に投資して、Salesforceの他の製品・サービスとの連携性を深める必要がある。そうすれば「Slackは非常に興味深く、Teamsに代わる強力な対抗馬になるだろう」と、調査会社Nemertes Researchのアーウィン・レーザー氏は予想する。

　Salesforceは、2009年のGroupSwim買収のような過ちを避ける必要もある。

　2010年にSalesforceはGroupSwimの技術をベースにした、会社間のソーシャルネットワーキングサイト（SNS）「Chatter」の提供を始めた。だがSalesforceのChatter開発は「やり方が非常にまずかった」とレーザー氏は振り返る。ユーザーインタフェース（UI）は分かりにくく、アプリケーションはモバイルフレンドリーではなかったことから、Chatterの利用は広がらなかった。

　この見方には別のアナリストも同意する。調査会社Constellation Researchのアナリストであるディオン・ヒンチクリフ氏は「Salesforceはコラボレーションツールの扱いがうまくなかった」と語る。

　Salesforceは、Slack Technologiesの最高経営責任者（CEO）スチュワート・バターフィールド氏とならばもっとうまくやれる可能性がある。バターフィールド氏は買収完了後も開発担当責任者として残る。Salesforceは2021年7月末までに買収を完了する見通しだ。

　バターフィールド氏は2009年にSlack Technologiesを創業した。現在、Slackの1日当たりアクティブユーザーは1200万人を上回った。だがMicrosoftやZoom Video Communicationsとの競争が激化する中で、Slack Technologiesの収益の伸びは鈍化していた。MicrosoftとZoom Video Communicationsは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響でテレワークを始めたホワイトカラーの需要を受けて、Slack Technologiesよりもはるかに大きく成長した。

　「われわれが一緒になれば絶大なチャンスがある」とバターフィールド氏は語り、Salesforceの傘下に入ればSlackを強化できるとの自信を示す。同氏は「個人的に、これはソフトウェア史上、最も戦略的な組み合わせだと確信する。出発が待ち切れない」という声明を発表した。

Salesforceの“別製品”としてのSlack

　バターフィールド氏がSlackをスタンドアロンサービスとして運用するのは「登録ユーザーの95％を一夜にして失う事態を避けるためだ」と、コンサルティング企業Deep Analysisのアナリストであるアラン・ペルスシャープ氏は分析する。Slackを使う目的でSalesforceを利用することを望まないユーザー企業は「Mattermost」「Rocket.Chat」「Google Chat」といった代替のビジネスチャットツールに切り替える可能性がある。

　Slackは、Salesforceが2019年に157億ドル相当の株式で買収したTableau Softwareのビジネスインテリジェンス（BI）ツール「Tableau」に続く独立サービスとなる。調査会社Gartnerのアナリストであるマイク・ゴッタ氏は「Slack Technologiesの買収はSalesforceのユーザー企業にとっても恩恵がある」と述べ、Slackを「Salesforceと密接に連携したビジネスチャットサービス」として追加料金無料で提供するのではないかと予想する。