クラウドベースのシステムは、BIに限らずどのような種類のものでも、万人向けの最大公約数的なサービスの提供に重点が置かれる傾向がある。確かにこうしたサービスには、付加的な機能などが異なるさまざまなエディションが用意されることもある。しかし、結局のところ、あるサービスのユーザーは誰もが、主要な機能に関しては共通のものを利用することになる。

　CRMアプリケーションや電子メールの顧客ならそれで問題ないかもしれないが、一部の企業にとっては、BIはもう少し個別性が高いものだ。

　クラウドベンダーは、ダッシュボードやリポートなど、ある程度のカスタマイズに対応できるかもしれない。しかし、踏み込んだカスタマイズは多くの場合、特定の目的専用のオンプレミスソリューションでしか提供されない。

　もちろん、そうしたオンプレミスソリューションは、導入期間が非常に長くなりがちだ。これに対し、クラウドソリューションは大抵の場合、数日で使えるようになる。

　ただし、クラウドBIシステムは、特定のCRMアプリケーションや会計パッケージなど、特定のデータソースにしか対応しないかもしれない。導入検討に当たっては、BIシステムに含める必要がある全てのデータリポジトリがサポートされることを確認する必要がある（関連記事：クラウドはオンプレミスとデータ連携ができる？　どうなる連携コスト）。

　迅速に導入でき、SMBにとって使いやすいというクラウドソリューションの特徴と、カスタマイズ性が高く、ローカルに管理できるというオンプレミスソリューションの特徴を併せ持つ、SMB向けのプレパッケージBIソリューションもある。クラウドBIを検討している企業は、こうしたプライベートクラウド製品も考慮しなければならない。ただし、プライベートクラウド製品を含むどのようなオンプレミスソリューションにも、サーバの保守と管理という形でオーバーヘッドが伴う。パブリッククラウドソリューションはこうしたオーバーヘッドと無縁だ。

　しかし、最大の問題は、クラウドBIベンダーの信頼性だ。これは、必要なときにサービスが稼働しているかどうかというよりも、むしろ、ベンダーが5年後も存続しているかどうかという問題だ（関連記事：クラウド事業者がサービスを中止する5つのケース）。オンプレミスソリューションは、提供元の破綻や撤退などでサポートが終了するかもしれないが、それでも使うことはできる。クラウドBI市場は新しく、競争が激しく、ダイナミックに動いている。ベンダーが何らかの理由でクラウドソリューションの提供を打ち切ると、顧客は新しいベンダーと契約するまでBIサービスを一切利用できなくなってしまう。

　クラウドBIは、「確実な選択肢」だと言うのは時期尚早だが、選択肢に入るのは間違いない。自社に固有のニーズや、最先端のサービスを使うことのリスクに対する自社の許容度、選択肢に入れているベンダーの信頼性と評判を、よく検討する必要がある。そうすれば少なくとも、「合理的な選択肢」を選ぶことができる。