TechTargetジャパンでは、アンケートを通じて会員の基幹系アプリケーション利用状況に関する調査を実施。調査結果から、日本企業では自社開発がまだまだ根強いという現状が浮き彫りになったものの、コスト削減などシステム運用面の条件次第では、ベンダー製品への移行の検討余地が十分にあることが明らかになりました。
| 調査概要 | 概要記事はこちらからお読みいただけます |
|---|---|
| 目的 | 企業における基幹系アプリケーションの利用状況を調査するため |
| 方法 | Webによるアンケート |
| 調査対象 | TechTargetジャパン会員 |
| 調査期間 | 2008年5月11日〜5月19日 |
| 有効回答数 | 449件 |
| 資料のファイル形式 | |
| 資料のページ数 | 47ページ |
