SNSに対抗する個別セキュリティ戦略
従業員のソーシャルメディア利用をどう管理するか
FacebookやYouTubeなどのソーシャルネットワーキングサービス（SNS）は、既存の方法では対処し切れないさまざまな危険性を新たに生み出している。
ネットワーク管理者もほとんどの従業員も、迷惑メール、フィッシング詐欺、マルウェアを仕掛けたWebサイトの危険性については既に十分認識しているだろう。エンタープライズネットワークの大半はスパム対策フィルタで守られ、ワークステーションの大半は最新のマルウェア対策ソフトで更新状態が保たれている。
しかしソーシャルネットワーキングサービス（SNS）はどうだろう。FacebookやYouTubeなどのSNSは、既存の方法では対処し切れないさまざまな危険性を新たに生み出している。
管理者は自社を守る戦略を確立し、防御の一助となる製品を導入する必要がある。本稿では、SNSのセキュリティリスク対策を支援する方法について解説する。
SNSのセキュリティリスクと弱点
電子メール経由でも手違いによる社外秘情報流出はあり得るが、電子メールは少数の相手にしか届かないのが普通だ。これに対してSNSはもっと幅広い層に開かれている。
例えば、次のような状況を想定してほしい。
小規模なソフトウェア上場企業の幹部が、ワシントン州レドモンドに出張するので不在になると、友人に知らせようとしたとする。電子メールで送れば読む相手は数人だけだが、その情報をFacebookに掲載すれば、この幹部のページをチェックして買収の可能性を探っている相手に手掛かりを与えてしまいかねない。
SNSで作られた友情は、情報を引き出したりマルウェアに感染させたりする目的で悪用される可能性もある。知らない相手に電子メールで、自分の勤務先の四半期決算見通しを教える人はいないはずだ。しかし友達と思っている相手に「ここのところ売り上げがすごくて、仕事が本当に忙しい」と言ってしまうことは容易に想定できる。
SNSでは、一般的なWebサイトや電子メールと同種のマルウェアも広まるが、それ以上のペースで新種のマルウェアが感染を広げることもある。例えばYouTubeやFacebookでうわさに火のついた感染動画をたった1日で何万人もが閲覧し、ウイルス対策ソフトメーカーのアップデート開発・配布は後手に回る――ということもある。
ファイアウォールベンダーの製品
従業員が会社のネットワークからSNSにアクセスするのを認めるかどうかをめぐり、ネットワーク管理者の対応は分かれている。チャネルパートナーには、それぞれの選択肢について顧客にメリットとデメリットを理解してもらう手助けができる。アクセスさせないと決めた場合、ソリューションの設計と、顧客それぞれのニーズに合った機器の選定を支援できる。
Barracuda NetworksやCheck Point Software Technologiesなどのファイアウォールベンダーは、SNSからのトラフィックを検出・遮断できる機能を提供している。BarracudaのWeb Filterでは個々のアプリケーションごとにアクセス権を設定できるので、例えばLinkedInへのアクセスは許可、Facebookは不許可といった対応ができる。組織内の部局ごとにアクセス権を設定することも可能だ。例えば人事部門には転職サイトへのアクセスを認め、マーケティング部門にはその組織のFacebookページの管理責任を与えることができる。
Check PointのApplication Control Software Bladeでは、4500以上のアプリケーションを網羅した同社のAppWikiをベースにトラフィックを判別する。ネットワーク管理者は、許可するアプリケーションと禁止するアプリケーションをAppWikiのリストの中から選択できる。
Check Pointの製品にはUserCheckという機能があり、設定しておくと、従業員がアクセスしようとしているアプリケーションが仕事用なのか私用なのかをその従業員に問い掛ける。また、自分のアクセス権と会社のネットワーク利用ポリシーについて従業員に知らせる反応を返すこともできる。この機能はSNSの正規利用を許可しながら、アクセスが監視されている事実を認識させる貴重な手段となる。
スマートフォンからのSNS利用
単純に会社のネットワークからSNSへのトラフィックを遮断するだけでは十分ではない。従業員は会社が支給したスマートフォンや個人のスマートフォンを使ってSNSにアクセスすることもできる。
企業は、自社が支給する携帯電話全てにマルウェア対策ソフトをインストールするプロセスの開発とメンテナンスに当たる必要がある。Kaspersky Lab、McAfee、Trend Microなどのベンダーは、一般的なスマートフォン全てに対応したソフトウェアパッケージを提供している。
従業員の私物のスマートフォンへの対応はさらに難しい課題だ。携帯電話もPCと同じように脆弱で、両方のマルウェア対策ソフトを最新の状態に保つ必要があると従業員に認識させなければならない。
会社支給のノートPCおよび従業員の私物ノートPCからのリモートアクセスにも、スマートフォンと同じ問題が当てはまる。解決策も同様だ。会社のコンピュータではマルウェア対策ソフトを最新の状態に保ち、従業員の私物PCについても同じ対策を促さなければならない。
SNSのセキュリティリスクに関する社員教育
会社のセキュリティポリシーでSNS利用を禁止していてもいなくても、従業員に会社支給のスマートフォンやノートPCを持たせていてもいなくても、鍵となるのは教育だ。社外秘情報が流出したり、従業員がSNS利用に起因する詐欺の手口にだまされたりする事態は、技術製品だけでは食い止められない。
管理者は、社内のあらゆるレベルの従業員を対象に、詐欺の手口を知ってもらうための研修制度を創設してはどうだろう。一見したところ社外秘情報の暴露につながるとは思えない内容をSNSに投稿することの隠れた危険性についても周知を図りたい。
本稿筆者のデービッド・B・ジェイコブズ氏はThe Jacobs Groupに勤務し、ネットワーキング業界で20年以上の経験を持つ。最先端のソフトウェア開発プロジェクト管理、フォーチュン500企業やソフトウェア新興企業のコンサルティングを手掛けてきた。
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