Appleと企業がうまく付き合う方法を紹介
iPadがオフィスであふれ出す、知らないと損するiPad管理の鉄則
iPadをコンシューマデバイスから企業で活躍するマシンへ転換するカギは、このデバイスの構成を管理する能力だ。
企業では、iPadが標準タブレットになりつつある。もちろん、Android端末がこの分野への進出のチャンスをうかがい、米MicrosoftもSurfaceなどのWindowsタブレットで会議室の支配をもくろんではいる。しかし、いまだに市場をリードしているのは米Appleだ。iPadは、垂直型アプリケーション(特定業務専用のアプリ)、ミーティング、一般的なセカンダリ画面などに利用したいと考える従業員が働く職場に広がり、そうした企業のIT部門ではiPadの管理に本腰を入れる必要が出てきた。
組織の中でiPadをどのように構成するかは「セキュリティ要求やユースケース、デバイスのライフサイクルに基づく資産管理をどうするか」によって異なる。
Appleは独自方式を採用することが多いが、デバイス管理でもその点は変わらない。iPadの管理には、Windowsコンピュータを管理するグループポリシーとよく似た構成プロファイルを利用できる。だが、この構成プロファイルでiPadを管理できるレベルは、それほど深くない。「App Storeの利用禁止や認証のインストール」「Webブラウジングやインスタントメッセージング(IM)などの無効化」「街頭や店舗内などに設置するキオスク端末のように利用する際、単一アプリに画面を固定すること」などだ。また、構成プロファイルは、メールクライアント、Wi-Fiネットワーク、VPNなどのアカウントを事前設定することもできる。
iPadの構成プロファイルは、カスタム設定の詳細を含む単なるXMLファイルである。構成プロファイルを配布するユーティリティである「Apple Configurator」(以下、Configurator)には、タブレットのライフサイクルに従って適用できる「準備(Prepare)」「監視(Supervise)」「割り当て(Assign)」の3つのモードがある(関連記事:AppleがiOS端末管理ツール「Configurator」を無償提供)。
“準備”モードはデバイスの配備に関するものだ。使用可能なiOSのバージョン、アプリ、構成プロファイルなどを設定できる。また、Configuratorで構成プロファイルを作成して、設定に追加することができる。標準的なiPad構成の“ゴールデンイメージ”をバックアップしておけば、複数のデバイスにリストアでき、一貫性を保つことが可能になる。
“監視”モードでは、画面に固定するアプリやiPadに割り当てるユーザー、ドキュメントなどを管理する。また、以下の設定なども可能だ。
- デバイスのチェックイン、チェックアウト
- チェックイン時におけるユーザーのファイルと設定の保守
- グループベースの設定の適用
- ボリュームライセンス制度「Volume Purchasing Program(VPP)」で購入したアプリの制御
もしデバイスが私物端末の業務利用(BYOD)プログラムにおける個人利用のデバイスであるか、あるいは個人データを一切管理しないデバイスであれば、監視セクションを利用しないケースも考えられる。
BYODをサポートしているか、デバイスを手元に置く必要なく迅速に登録したければ、構成プロファイルをメールやWebサイトを経由してプッシュすることができる。その場合、Webサイトはディレクトリサービスとの統合によりユーザーを認証し、デバイスに構成プロファイルをプッシュすることになる。セキュリティを確保するため、通常のHTTPを用いる最初のプロファイルは、認証機関が証明する暗号化プロファイルを認証する。Appleによって発行される認証は、開発者あるいは企業プログラムのいずれの利用登録においても必要となる。認証の取得には数週間かかるため、この「Over-the-Air(OTA)」オプションをプッシュする決断を下す前に十分な時間がある。
構成プロファイルで制御できる設定には、Microsoft Exchange ActiveSyncで制御できるものもあるが、ActiveSyncではアプリ制御など一部重要な機能が失われる。さまざまなオプションを検討すれば、モバイルデバイス管理(MDM)ツールは使い方がシンプルであり、より優れた管理オプションを設定に追加できることが分かるだろう。いずれにせよ、iPadの管理を始めるために必要なものは全てそろっている。
iPhoneとiPadの管理の違い
OSに関していえば、iPadとiPhoneの違いはほとんどない。しかし、両者は同じインタフェースを採用しているとはいえ、必ずしも同じデバイスではない。iPadはiPhoneとは異なるアプリセットを持ち、かつiPadとiPhone用に開発されたアプリのどちらも実行可能だ。iPadのオーナーは大抵iPhoneも所有しているが、それらを異なるデバイスとして扱う必要がある。というのも、ユーザーの所有目的は、それぞれのデバイスで異なるからだ。
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