「ユーザー側に分かりやすいUI」を追求したGUARDIANシリーズの新版

　キヤノンITソリューションズは、提供するメールセキュリティ製品「GUARDIANシリーズ」の1つとして、電子メールの誤送信対策に特化した「GUARDIAN CorrectMail」を出展していた。

　同社では“送信者自身による再確認”を強く呼びかけており、GUARDIAN CorrectMailもユーザー視点に立った再確認のしやすい画面構成となっている。例えば、送信後のメールを一定時間保留しておく「遅延配送機能」では、管理する上長だけでなく、送信者も自分自身ですぐに確認・削除ができるよう、ログイン後のホーム画面で上位に保留中のメール一覧が表示される。

GUARDIAN CorrectMailのホーム画面。Webブラウザ上で操作する。あらかじめ設定したポリシーの違反レベルによってリスクが色分けで表示される《クリックで拡大》

　「誤送信は、メールを送信してすぐに気が付くことが多い。しまった！　と思ったときに即対応できるよう、マニュアルを読み込まなくても操作できるUI（ユーザーインタフェース）とした。GUARDIAN CorrectMailは誤送信をした犯人探しのツールではなく、自分自身が間違ったと気付いたときに、それを送らないように阻止するツールとして使用してほしい」（会場の説明員）

　そのほかGUARDIAN CorrectMailには、Ccに含まれている社内の同報受信者による確認や上司によるメールの送信・削除機能なども備えられている。料金（税別）は50ユーザー版で17万5000円から（年間保守料金2万6250円が別途必要）。外部と連絡を取ることの多い部門にのみ導入するなど、業務環境に合わせたさまざまな要件に対応する。

　次期バージョン（ver. 1.2）は2010年秋に発表予定とし、上長に保留メールが削除された際のアラート（ユーザーへの通知）機能や、Ccに上司が含まれていないと自動で保留されるポリシー設定などが追加されるという。いずれもユーザー企業からの要望によるものであり、同社は今後も積極的にユーザーの要望を取り入れていく構えだ。

クラウド型でも提供！　細かなポリシー設定が可能な誤送信防止サービス

　トランスウエアが展示していたメール誤送信対策製品「Active! gate」は、送信メールの一時保留、多数アドレスがある場合の強制Bcc変換、ポリシー違反したメールの送信拒否のほか、添付ファイルをパスワード付きZIPファイルに自動変換したりWebダウンロード版として送信できる機能を標準搭載している。

添付ファイルの送信方法をZIP形式とWebダウンロードから手動選択している様子。一定容量以上ならばZIP変換するという設定もできる。ZIP変換については、「2回変換」を選択することで暗号化（パスワードが付与）される

　一時保留の時間やBcc変換をする条件、送信拒否をするドメインの設定などはユーザー側で自由に変更が可能。また、通常はセキュリティ管理者が行うポリシー設定も、管理者が許可を出せば一般ユーザーでも変更可能となる。

ポリシーに反したメールはどこが問題であったのかを1つ1つ確認できる

　送信したメールがポリシー違反で保留された場合には、ユーザー側にメールで通知される。ユーザーは違反理由を確認でき、必要に応じて該当個所を削除／変更できる。また、通常は圧縮されていて確認できないようなファイルでも、サムネイルが表示され、ダブルクリックすれば中身をすべて確認できる。

PDFやMicrosoft Officeファイルであれば、圧縮されていてもその場で中身を確認できる

　なお同社では、5月11日にActive! gateをクラウド型でサービス提供する「Active! gate SS」を発表、2010年7月1日よりサービスを開始する。料金は最安プランで1メールアドレス当たり月額500円（税別）から。メールホスティング事業者やレンタルサーバ事業者向けにも提供しているため、社内にメールサーバ環境を持たない企業でも利用できるという。

誤送信防止とアーカイブを融合したメール監査ソリューション

　プロットは、メールアーカイブ製品「Mail Gazer」を展示していた。同製品の上位機種には、送受信メールをすべて上長が確認することで誤送信を防止する機能が搭載されている。同機能では、社内すべての送受信メールが一時保留され、社内ポリシーに反していないかが自動判別される。違反判定されたメールは上長が目視監査し、承認／非承認の判断をする。

上長の管理画面。部下の保留メールが一覧表示される。非承認された場合には、送信者に却下された旨がメールで通知される

　同製品では、すべてのメールを保存（ログ収集）するため、万が一重要なメールを削除してしまった場合でも、該当メールを探し出し、復旧できる。また、社外へ送信するメールには自動で上長のアドレスをCc（Bcc）に挿入するというポリシー設定もでき、情報漏えいの軽減だけでなく、私用メールによる社員の業務効率の悪化防止にもつながるとしている。

　なお、通常はアプライアンス提供しているが、要望に応じてソフトウェア提供にも対応する。価格はオープン。上長承認機能のない（アーカイブのみ）の場合はメモリ1Gバイト、HDD 160Gバイトの最小構成（ユーザー数は容量内であれば無制限）で49万8750円（税込み）となっている。