あらかじめパッケージ化されたシステムは、自社の要件への適合性は低いかもしれないが、事前の計画に要する時間は少ない。

　市場が拡大する中、多くのSMB向けソフトウェアが、特定領域に特化したものになってきている。例えば、販売・マーケティング分析、ソーシャルネットワーキング分析、財務業績管理に特化したソリューションを入手できるかもしれない。こうしたシステムを社内の特定領域に適用すれば、事前計画を行わなくても大きな効果を実現できる。

　しかし、こうしたニッチなシステムを利用すると、BIの恩恵が社内の特定の部署にしか及ばない恐れがある。つまり、包括的なBIシステムがもたらすような全体的な威力や効果は必ずしも得られないということだ。

　あらかじめパッケージ化されたBIソリューションは、自社のニーズをいつまでも満たしてくれるだろうか。そうではないだろう。多くの場合、これらのソリューションはBIへの入り口の役目を果たす。「Quickbooks」が簿記や会計への入り口の役目を果たしているのと同様だ。

　そうしたエントリーレベルのソリューションでほぼずっとやっていける企業もある。だが、BIで何ができるかを知って、大規模で包括的な全社システムに移行したいと考える企業もある。こうした企業は、ある時点でカスタム設計BIソリューションを目指すことになるかもしれない。それは前進といえる。

　BIへの取り組みの手始めとして、あらかじめパッケージ化されたBI技術を導入することは、自社と自社のユーザーにBIの恩恵をもたらす近道だ。そのBI技術導入への小規模な投資からリターンを得られる可能性は高い。

　その後、あらかじめパッケージ化されたBIシステムでは業務の拡大に対応しきれなくなった場合や、より包括的なシステムが欲しくなった場合は、それまでのBI利用経験の蓄積から、どのようなリターンが得られるかを明確に見通し、大規模で包括的なBIシステムへの妥当な投資額を判断できるようになっているだろう。

　SMBは規模が大きくないことが強みとなっている。彼らは小回りが利き、市場の変化に大企業よりも迅速に対応でき、新しいビジネス機会をより容易に生かせる。

　だが、「2年」は多くのSMBにとってタイムスパンを超えている。このため、SMBの経営者に、大規模なBIシステム開発投資では2年後に投資回収が始まる場合があることを説明しても、聞き流されることが多い。

　これに対し、あらかじめパッケージ化されたBIシステムは迅速に運用を開始できるが、以下のような難点もある。

• 搭載機能が一般的なものに限られる傾向がある
• 特定領域に特化している傾向がある
• 社内の全てのユーザーを対象に、特定業種向けの機能が包括的に提供されることは期待薄である

　どの選択肢にも一長一短がある場合の常として、それぞれの長所と短所を見極めた上で、的確な決断を下さなければならない。