エンタープライズソーシャルネットワーキングのプラットフォームには、Socialcastの他にも、米Salesforce.comの「Chatter」「Jive」、米Citrixの「Podio」、米Cisco Systemsの「WebEx Social」、米Microsoftが最近買収した「Yammer」などがある。だが、それを使っている組織の大半は、既存のコミュニケーションツールの上にこうしたツールを移植しているにすぎないと話すのは、米調査会社Current Analysisのコラボレーションアナリスト ブラッド・シミン氏。

　こうしたプラットフォームが進化して、「既存のシステムとアプリケーションが人間と交流する」ための手段になれば、多様なシステムを横断するワークフローの自動化によって、多大な価値が見いだせるだろうと同氏は言う。

　それが実現すれば、経営レベルからの圧力がかかり、IT部門もこうしたツールをサポートせざるを得なくなるだろうとも言い添えた。

　いずれは会社の他のさまざまな資産間の関係促進と管理のために、エンタープライズソーシャルネットワーキングツールを使うことも可能になるかもしれない。先日開かれた「VMworld 2012」カンファレンスでは、Socialcastの簡単なデモが行われ、仮想マシンなどのシステム同士が、まるで人間の参加者のように交信する様子が披露された。

　VMwareのSocialcast担当プロダクトマネジャー、アレクシ・ロビショー氏は言う。「われわれはその構想に向けた作業に着手している。単に共有したり、『いいね』を投稿したりするだけでなく、（ユーザーが）ソーシャルネットワークのフィードからワークフロープロセスを起動できるようになる。そういう構想だ」

　例えば営業担当者がSocialcastでCRM（顧客管理システム）をフォローして、取引の成立など、行動につながる出来事が発生すると、更新情報を受け取れるようにする。同様の可能性を電子メール、予定表、ニュースアラートなどにも当てはめ、システムの更新などの関連プロセスを、IT部門からではなくシステムから届いたように見せることもできるとシミン氏は話す。「可能性は無限にある」（同氏）

　Socialcastは直近のアップデートでOAuth 2をサポートし、エンタープライズシステムとアプリケーションが、実在する人間のユーザーに代わり、Socialcastのストリームに情報を登録・公開（パブリッシュ）できるようになった。例えば、システムアップデートのために組織のネットワークをダウンさせる場合でも、IT部門が従業員に電子メールを送信してネットワークに接続しないよう通知する必要がなくなる。

　Socialcastにステータスアップデートをパブリッシュすることにより、「システムが従業員に通知してくれる」とロビショー氏。

　同氏によれば、そうしたマシン対人間の交流が実現するのはまだ1年ほど先になりそうだ。Socialcastを他のエンタープライズシステムやアプリケーションに統合するのは比較的容易だが、逆は難しいことが分かっているとも付け加えた。

　「IBM Connections」は、ソフトウェアをサービスコンポーネントのセットに分割してそれぞれから独立して使えるようにすることで、一部のシステムと人間との交流を実現している。米TIBCO Softwareの「Tibbr」も同様の機能を持つ。シミン氏によると、エンタープライズソーシャルネットワーキングでこの方向を目指しているのは、VMwareで3社目にすぎないという。