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“反テレワーク上司”が有能部下のやる気をなくす

一時的措置としてテレワークへ移行した企業が、オフィス出社を再開させるのは当然だ。テレワークで生じた課題を解消する手段にもなる。ただし無思慮な再開は、従業員の士気をそぐ可能性があるという。それはなぜか。

公開 2022年07月07日 10時00分

更新 2023年05月19日 03時59分

[TechTargetジャパン]

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　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）に対処する策として急速に広がったテレワークは、もはや特別な働き方ではなく"普通の働き方"になった。企業の間ではテレワークをパンデミック対策ではなく、優秀な人材を引き付けるための武器としてアピールする動きもある。

　テレワークを肯定的に捉え、恒常的な人事制度として組み込む企業がある一方で、テレワークに否定的な態度を取る企業もある。テレワークが一時的なパンデミック対策としての役目を終えたと判断し、オフィスワークへの切り替えを急ぐ企業も珍しくない。こうした企業は、知らないうちに優秀な従業員の士気をそいでしまう可能性があるという。それはどういうことなのか。

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