自社システムのAzure適性チェック

Windows Azure導入前に確認すべき3つの項目

Microsoft製品を広く採用している企業にとっては魅力的に映る「Windows Azure」だが、自社システムの運用状況によっては導入しない方がよい場合もある。Azure導入前に確認すべき3つのチェック項目を紹介する。

 クラウドコンピューティングは、従来のコンピュータベンダーとソフトウェアベンダーの呪縛から逃れる手段と見なされる場合もある。しかし、ほとんどの企業は、サービスが自社の導入済みシステムと投資にどの程度統合できるかによってクラウドの価値が決まることに気付いている。

 米Microsoftの製品は社内ITに広く採用されているため、同社のクラウド戦略はユーザーにとって特に重要だ。多くのユーザーにはMicrosoftのクラウドは魅力的に映るだろうが、導入できないと判断される場合もあるだろう。さて、読者はどちらになるだろうか。

 Microsoft Azureのバリュープロポジションは、「ピーク負荷と高可用性を念頭に、ユーザーが自社のITインフラを設計する必要がある」という考えに立脚している。この2つの要件に対応するには、多大な予算が必要だ。そこで、Azureソリューションでは、平均の負荷を超えるワークロードが発生した場合に、クラウドコンピューティングで対応できるようにする。また、必要なレベルの可用性を通常のデータセンターコンポーネントでは実現できない場合に可用性の確保を図り、アプリケーションリソースをバックアップできる。

 つまり、大半のクラウドアーキテクチャとは異なり、Azureではオンプレミスとクラウド間の柔軟なワークロード分散を基盤とする(参考:オンプレミスとの連携を意識した「Windows Azure」)。これは、ワークフロー管理(Azure Service Bus)など、さまざまなサービス指向アーキテクチャ(SOA)の概念を採用することで実現される。

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